【法務省に批判殺到！】ジャニー氏演出舞台「少年たち」を全面支援の過去アーカイブ最終更新 2023/09/14 20:201.影のたけし軍団 ★???12日夜、X（旧ツイッター）でトレンド入りした「少年たち」。来月4日から、美 少年が主演をつとめ、新橋演舞場で上演される舞台「少年たち 闇を突き抜けて」のことだ。今回は「Snow Man」のメンバー・岩本照（30）が初めて構成・演出を手掛けるという。その情報ページがシステムエラーで閲覧できない状況になって、ファンがザワついたのだ。ところがこれを機に、法務省に批判が相次いだ。舞台「少年たち」は1969年に初演されたジャニーズ事務所のタレントが多数出演するミュージカル。作・企画・構成・演出は故ジャニー喜多川氏（享年87）で、同事務所のJr.らの表舞台に出る登竜門的作品となっているからだ。当作品が刑務所に入った少年たちの友情や葛藤などを描いていることから、法務省が支援し、2019年の映画公開時にはタイアップポスターを作成、法務省の公式Xではいまだに削除されていない。■舞台の見どころは少年がパンツ姿で踊る“桶ダンス”しかも舞台では、入浴シーンで出演者らがボクサーパンツのみの姿で両手に風呂桶を持って踊る“桶ダンス”が伝統的な見どころになっている。裸のように見えることから、支援する法務省にSNSで《児童性加害者 #ジャニー喜多川 の作ったミュージカルの、それも少年ストリップのような場面のあるミュージカルの広告を削除されないのは人権侵害に対して全く鈍感すぎませんかね。法務省でしょう？恥ずかしいんですが》《このポスターはかなりの闇のですね どんな気持ちでジャニー喜多川はたのだろうか 法務省も調査のしなかったのだろうか》などと批判が殺到している。ジャニー氏の性加害は1980年代に元フォーリーブスのメンバー北公次氏の告発本『光GENJIへ』が発売され、99年には「週刊文春」が問題を特集、2004年には高裁でジャニー氏の性的虐待行為が認定されている。法務省が「知らなかった」「噂では聞いていた」ではまかり通らないだろう。国や自治体とジャニーズ事務所との繋がりは深い。21年からは東日本大震災の復興支援として、福島県庁に「TOKIO課」 が設置された。農水省はTOKIOの城島茂（52）を「ノウフク（農業・福祉）アンバサダー」として起用。城島は、警察庁の特殊詐欺被害防止のための広報啓発活動も担っている。大企業のCMスポンサーが次々に「人権」を理由にジャニーズタレントの起用を見直しているなか、税金が投入される公的な仕事に「タレントに罪がない」は通用するのだろうか。https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/geino/3290932023/09/14 07:31:2668すべて|最新の50件
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今回は「Snow Man」のメンバー・岩本照（30）が初めて構成・演出を手掛けるという。その情報ページがシステムエラーで閲覧できない状況になって、ファンがザワついたのだ。
ところがこれを機に、法務省に批判が相次いだ。舞台「少年たち」は1969年に初演されたジャニーズ事務所のタレントが多数出演するミュージカル。
作・企画・構成・演出は故ジャニー喜多川氏（享年87）で、同事務所のJr.らの表舞台に出る登竜門的作品となっているからだ。
当作品が刑務所に入った少年たちの友情や葛藤などを描いていることから、法務省が支援し、2019年の映画公開時にはタイアップポスターを作成、法務省の公式Xではいまだに削除されていない。
■舞台の見どころは少年がパンツ姿で踊る“桶ダンス”
しかも舞台では、入浴シーンで出演者らがボクサーパンツのみの姿で両手に風呂桶を持って踊る“桶ダンス”が伝統的な見どころになっている。
裸のように見えることから、支援する法務省にSNSで《児童性加害者 #ジャニー喜多川 の作ったミュージカルの、それも少年ストリップのような場面のあるミュージカルの広告を削除されないのは人権侵害に対して全く鈍感すぎませんかね。法務省でしょう？恥ずかしいんですが》
《このポスターはかなりの闇のですね どんな気持ちでジャニー喜多川はたのだろうか 法務省も調査のしなかったのだろうか》などと批判が殺到している。
ジャニー氏の性加害は1980年代に元フォーリーブスのメンバー北公次氏の告発本『光GENJIへ』が発売され、99年には「週刊文春」が問題を特集、2004年には高裁でジャニー氏の性的虐待行為が認定されている。
法務省が「知らなかった」「噂では聞いていた」ではまかり通らないだろう。
国や自治体とジャニーズ事務所との繋がりは深い。21年からは東日本大震災の復興支援として、福島県庁に「TOKIO課」 が設置された。農水省はTOKIOの城島茂（52）を「ノウフク（農業・福祉）アンバサダー」として起用。城島は、警察庁の特殊詐欺被害防止のための広報啓発活動も担っている。
大企業のCMスポンサーが次々に「人権」を理由にジャニーズタレントの起用を見直しているなか、税金が投入される公的な仕事に「タレントに罪がない」は通用するのだろうか。
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/geino/329093