【手書きボードでWBCを報じる】テレビ局の苦悩アーカイブ最終更新 2026/03/16 14:141.影のたけし軍団 ★???大谷翔平の侍ジャパン合流以降、エンタメの話題はWBC一色が続いている。なかでも開幕から注目を集め続けているのがNetflixの独占配信だ。画質の良さや侍ジャパン以外の試合へのアクセスのしやすさ、革新的な映像演出などが称賛される一方、制作を日本テレビに委託したことで「地上波とあまり変わらない」という声も少なくない。芸能人の起用に代表される前時代的な手法や、高齢者層へのサポート不足など、課題も浮かび上がっている。放映権を獲得できなかったテレビ各局の対応にも賛否が錯綜するなか、今回のWBCは、はからずもスポーツ中継の行方を占う大会となった。後編では、そうしたテレビ局の置かれた現状と、スポーツ中継をめぐる今後の展望について掘り下げていく。次にテレビへ向けられる声について。これまでのように放映権を獲得できずNetflixによる独占配信が発表された時点で、テレビの衰退を指摘する声が続出していた。さらに、前編で述べたNetflixのメリットを実感した視聴者の反応は、テレビの使い勝手の悪さをはじめ既存の放送が抱える課題を改めて浮き彫りにした形だ。象徴的なのは「そんな苦しい状況でもテレビはWBCを扱い続けている」こと。早朝から深夜まで報道・情報番組でWBCをトップ級で扱っているほか、野球関連の特番も放送している。なかでも日本テレビは中継制作を受託したほか、Netflixのプロモーションパートナーとなって試合後の速報特番などで積極的にPR。むしろ「莫大な放映権料を払わずに、存在感を発揮し、特番の視聴率などのおいしいところ取りできる」ことをよしとしているのだろう。ただ、民放の情報番組では、試合中から終了後の一定時間は映像が使用できないため静止画や手書きのボードを使って詳細を伝えるものもあり、「YouTuberと同レベル」「みっともない」などの批判を浴びてしまった。このところのサッカーワールドカップ予選やWBCの放映権をめぐる動きを見れば、「金額が大きいものはあきらめて、“速報メディア”“盛り上げメディア”としての役割に徹する」ことが民放の手段となっていくのは間違いない。すでにドラマでは民放のスタッフが動画配信サービスの作品を手がけているが、今後はスポーツでも、今回の日本テレビと同じように制作受託して稼ごうとしていくのではないか。その理由は単に「お金では勝負できない」だけでなく、自局のドラマやアニメを中心としたIPビジネスの世界的な展開を考えたとき、Netflixなどの動画配信サービスとの関係性が重要になるからだ。もはや「スポーツイベントの中継で敵対することなどあってはいけない」のだろう。さらにそれを受け入れざるを得ない背景になっているのが、一体感に欠け、進歩の遅い業界の構造である。これまでNHKと民放は、放映権を共同購入・制作するジャパンコンソーシアムでオリンピックやサッカーワールドカップを放送してきた。しかし、この仕組みが機能しないほど放映権料が高騰し、Netflixなどの海外勢に対抗できないケースが発生している。ところがそんな状況であるにもかかわらず、日本のテレビ局はいまだに「他局の裏番組と争っている」「毎分視聴率ばかり気にして制作している」というレベル。視聴率が下がり続ける中、収益構造を変えられず、各局が小さな枠組みでけん制し合うような状態を続けている。唯一TVerが民放の一体感を感じさせるコンテンツであり、国内有数のアプリとなったが、収益性は低いままこれといった進歩を見せられていない。さらに問題なのがHulu、U-NEXT、TELASA、FODと自局系の有料動画配信サービスが相変わらずバラバラであること。国内で近い立場の相手と競っているだけではNetflixなどの海外勢に対抗できないのは当然だろう。NHKも含めて国内一本化できなければ、コンテンツそのものやプレーヤー、スタッフを搾取されるような状況が続いていく可能性が高い。それでもWBCをきっかけにNetflixに加入し、ドラマや映画などを観て「面白い」と声をあげている人は多く、今回の独占配信が持つ意義の大きさを感じさせられる。さらに評価を集めたのが「すぐに立ち上がって使いやすい」「家族別でコンテンツが表示されて観やすい」「加入も解約も簡単」などのユーザビリティの高さだ。Amazon Prime VideoやDAZNを引き合いに出して称える声も多く、「その割に安い」といった感覚も含め、選択肢の上位に位置付けられたのではないか。
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画質の良さや侍ジャパン以外の試合へのアクセスのしやすさ、革新的な映像演出などが称賛される一方、制作を日本テレビに委託したことで「地上波とあまり変わらない」という声も少なくない。芸能人の起用に代表される前時代的な手法や、高齢者層へのサポート不足など、課題も浮かび上がっている。
放映権を獲得できなかったテレビ各局の対応にも賛否が錯綜するなか、今回のWBCは、はからずもスポーツ中継の行方を占う大会となった。後編では、そうしたテレビ局の置かれた現状と、スポーツ中継をめぐる今後の展望について掘り下げていく。
次にテレビへ向けられる声について。
これまでのように放映権を獲得できずNetflixによる独占配信が発表された時点で、テレビの衰退を指摘する声が続出していた。さらに、前編で述べたNetflixのメリットを実感した視聴者の反応は、テレビの使い勝手の悪さをはじめ既存の放送が抱える課題を改めて浮き彫りにした形だ。
象徴的なのは「そんな苦しい状況でもテレビはWBCを扱い続けている」こと。早朝から深夜まで報道・情報番組でWBCをトップ級で扱っているほか、野球関連の特番も放送している。
なかでも日本テレビは中継制作を受託したほか、Netflixのプロモーションパートナーとなって試合後の速報特番などで積極的にPR。むしろ「莫大な放映権料を払わずに、存在感を発揮し、特番の視聴率などのおいしいところ取りできる」ことをよしとしているのだろう。
ただ、民放の情報番組では、試合中から終了後の一定時間は映像が使用できないため静止画や手書きのボードを使って詳細を伝えるものもあり、「YouTuberと同レベル」「みっともない」などの批判を浴びてしまった。
このところのサッカーワールドカップ予選やWBCの放映権をめぐる動きを見れば、「金額が大きいものはあきらめて、“速報メディア”“盛り上げメディア”としての役割に徹する」ことが民放の手段となっていくのは間違いない。
すでにドラマでは民放のスタッフが動画配信サービスの作品を手がけているが、今後はスポーツでも、今回の日本テレビと同じように制作受託して稼ごうとしていくのではないか。
その理由は単に「お金では勝負できない」だけでなく、自局のドラマやアニメを中心としたIPビジネスの世界的な展開を考えたとき、Netflixなどの動画配信サービスとの関係性が重要になるからだ。もはや「スポーツイベントの中継で敵対することなどあってはいけない」のだろう。
さらにそれを受け入れざるを得ない背景になっているのが、一体感に欠け、進歩の遅い業界の構造である。これまでNHKと民放は、放映権を共同購入・制作するジャパンコンソーシアムでオリンピックやサッカーワールドカップを放送してきた。
しかし、この仕組みが機能しないほど放映権料が高騰し、Netflixなどの海外勢に対抗できないケースが発生している。
ところがそんな状況であるにもかかわらず、日本のテレビ局はいまだに「他局の裏番組と争っている」「毎分視聴率ばかり気にして制作している」というレベル。視聴率が下がり続ける中、収益構造を変えられず、各局が小さな枠組みでけん制し合うような状態を続けている。
唯一TVerが民放の一体感を感じさせるコンテンツであり、国内有数のアプリとなったが、収益性は低いままこれといった進歩を見せられていない。
さらに問題なのがHulu、U-NEXT、TELASA、FODと自局系の有料動画配信サービスが相変わらずバラバラであること。
国内で近い立場の相手と競っているだけではNetflixなどの海外勢に対抗できないのは当然だろう。NHKも含めて国内一本化できなければ、コンテンツそのものやプレーヤー、スタッフを搾取されるような状況が続いていく可能性が高い。
それでもWBCをきっかけにNetflixに加入し、ドラマや映画などを観て「面白い」と声をあげている人は多く、今回の独占配信が持つ意義の大きさを感じさせられる。
さらに評価を集めたのが「すぐに立ち上がって使いやすい」「家族別でコンテンツが表示されて観やすい」「加入も解約も簡単」などのユーザビリティの高さだ。Amazon Prime VideoやDAZNを引き合いに出して称える声も多く、「その割に安い」といった感覚も含め、選択肢の上位に位置付けられたのではないか。