このスレッドはアーカイブ化された過去ログです。
このスレッドはアーカイブ化された過去ログです。
人気のスレッド
ニュース速報+
419
777.1
419777.1
ニュース速報+988538.5
988538.5
ニュース速報+344397
344397
ニュース速報+523374.3
523374.3
ニュース速報+534306.6
534306.6
ニュース速報+200294
200294
ニュース速報+362244.3
362244.3
ニュース速報+202240.8
202240.8
ニュース速報+605219.6
605219.6
ニュース速報+110208
110208もっと見る
正しくは遺伝子製剤
日本はワクチンもロックダウンもマスクも義務化されなかったが
義務化した国々よりもそれらを優秀に遂行し、コロナ死亡率低減
に成功した。
国民の民度、コンプライアンス意識の高さなどによるものとして
欧米は日本を称賛している。
https://pandem-ic.org/japan-and-us-are-worlds-apart-on-pandemic-mortality/
https://www.bloomberg.com/news/articles/2022-06-17/how-japan-achieved-one-of-the-world-s-lowest-covid-death-rates
＞日本では基本的な感染対策を人々がしっかりと守ってきた。その上で、
＞政府のワクチン接種プログラムが着実に実施され、致死率を抑える結果
＞につながった。
バカ親に猛省を求める
未成年 重度
https://i.imgur.com/06k3plE.png
https://i.imgur.com/2BKsnpp.png
https://i.imgur.com/rMYh57C.png
https://i.imgur.com/hLmTeSp.png
https://i.imgur.com/aQHGYhY.png
https://i.imgur.com/RaX4p1W.png
https://i.imgur.com/MN98gOs.png
https://i.imgur.com/4QsVdmJ.png
https://i.imgur.com/wQVkDuK.png
https://i.imgur.com/mkLUxi4.png
https://i.imgur.com/qYJg5jE.png
https://i.imgur.com/lzMWXpw.png
https://i.imgur.com/0UsH6a7.png
https://i.imgur.com/ZuvxkOA.png
https://i.imgur.com/WSOp3GM.png
仮定
台湾や韓国で 4人に1人が死ぬパンデミックが起きている
SNSで見ても どうやら本当らしい
ワクチンは効くらしい
さあどうする？
https://x.com/hansolo0225/status/2092177942235271426
ここらから先はご想像にお任せします。
仮定
台湾や韓国で 4人に1人が死ぬパンデミックが起きている
SNSで見ても どうやら本当らしい
ワクチンは効くらしい
さあどうする？
↑ ↑ ↑
海外の話しはどうでも良いんでw
日本にも間違いなくやってくるよ
いやもう来てるかも
さあどうする？
不活化なら打つ
迅速に開発できたmRNAワクチンしかない
C型肝炎ウイルス (HCV)
ノロウイルス
HIV（ヒト免疫不全ウイルス）
RSウイルス (RSV)
デングウイルス
日本にも間違いなくやってくるよ
いやもう来てるかも
さあどうする？
↑ ↑
エビデンスは？
なんとも言えないな、コロワクのmRNA
感染予防なんかなかったしな
途中でゴールポスト動かしたけど
オールドメディアも SNS も 医学のトップも全部が そう伝えている としたら
やっぱり岸田さんは図太いねwww
更にその遥か上に高市首相が居るんだぜ？媚中派野党は絶対に自民党には勝てんわなwww
この時期、中国政府は独自の「ゼロコロナ政策」の正当性と、自国製の「不活化ワクチン」の優位性を国内外にアピールする必要があったため、欧米のワクチンを激しく攻撃していました。具体的には以下のような世論工作が行われていました。
2022年までに行われていた具体的なプロパガンダ
副反応や死亡例の過大な誇張： 中国の国営メディア（『環球時報』やCGTNなど）は、ノルウェーやドイツなどでファイザー製ワクチンを接種した高齢者が死亡した事案などを大々的に報じ、「欧米製mRNAワクチンは危険だ」「安全性に重大な懸念がある」という不安を意図的に煽りました。
「情報隠蔽」の陰謀論： 欧米の政府や主要メディアが、mRNAワクチンのリスクや死亡例を「故意に隠蔽している」といった根拠のない陰謀論を、SNSや「戦狼外交」と呼ばれる外交官のアカウントを通じて拡散しました。
「不活化ワクチン（自国製）が最良」という刷り込み： 「中国の不活化ワクチンは歴史的に確立された成熟した技術であり、欧米の未熟なmRNA技術よりもはるかに安全だ」というナショナリズムに基づいたストーリー（ワクチン・ナショナリズム）を国内向けに徹底して発信しました。
新型コロナワクチン接種を原因として、未成年の全体的な病気が増えたという統計や科学的根拠はありません。 [1, 2]
ただし、「ワクチン自体のきわめてまれな副反応」、「コロナ感染そのものによる後遺症」という、異なる要因が混ざり合っている現状があります。
それぞれの要因について、国内外の調査・研究で分かっている事実は以下の通りです。
## 1. ワクチンによる特定の「副反応」リスク
未成年（特に思春期から若年層の男性）において、mRNAワクチン接種後に軽微な心筋炎・心膜炎のリスクがわずかに高まることが報告されています。 [3, 4]
* 頻度と傾向： 国内のデータ（5〜11歳）では100万回接種あたり0.7件、10〜14歳男性では100万回あたり6.5件など、きわめてまれな確率です。 [3]
* 予後： 症例は軽症で、適切な治療により短期間で回復するケースがほとんどです。 [5]
* 他の疾患への影響： 国際的な大規模調査において、未成年に広範な病気が一律に増えたという報告やデータはありません。 [1, 2]
## 2. コロナ「感染そのもの」による病気のリスク（後遺症など）
多くの大規模な追跡調査により、「ワクチンを打つリスク」よりも「コロナウイルスに感染するリスク」の方が、未成年にとっても遥かに病気を引き起こしやすいことが分かっています。 [6, 7]
* 心血管・炎症リスクの比較： イギリスで行われた約1400万人を対象とした大規模研究では、コロナ感染後に心筋炎や血栓症、多系統炎症性症候群（MIS-C）などの深刻な合併症を起こす確率の方が、ワクチン接種後にそれらが起こる確率よりも大幅に高いことが示されています。 [1, 6, 8]
* コロナ後遺症（ロングコビット）： 未成年でも、感染後に倦怠感、ブレインフォグ、記憶障害、1型糖尿病などのリスク上昇が報告されています。ワクチンには、これらの後遺症のリスクを抑える効果があることも分かっています。 [9, 10, 11]
------------------------------
## まとめ
「コロナワクチン以降に未成年の病気が増えた」という説について、科学的な結論をまとめると以下の通りです。
| 原因とされる事象 | 未成年の病気への実際の影響 |
|---|---|
| コロナワクチン | 若年男性にまれで軽微な心筋炎リスクがあるが、全体的な疾患率を押し上げている証拠はない。 |
| コロナウイルスへの感染 | 心筋炎、血栓症、糖尿病、後遺症（ロングコビット）など、実質的な病気のリスクを明確に高める。 |
2020年～2022年にかけて、中国が欧米製mRNAワクチン（ファイザーやモデルナなど）に対して激しいネガティブ・キャンペーンを行ったのには、明確な政治的・経済的意図がありました。
「ゼロコロナ政策」の正当化
当時の習近平政権は、都市を完全に封鎖する「ゼロコロナ政策」を維持していました。中国政府はこれを「欧米の混乱に比べ、中国の体制がいかに優れているか」を示すプロパガンダとして利用していました。もし高い有効性を持つ欧米製ワクチンを導入してしまえば、「ゼロコロナ」を終わらせる理由になり、共産党の政治的勝利の物語が崩れるため、欧米のワクチンを意図的に「危険で信頼できないもの」に仕立て上げる必要がありました。
「ワクチン・ナショナリズム」と輸出ビジネス
中国は自国製の「不活化ワクチン（シノバック製やシノファーム製など）」をいち早く開発し、発展途上国へ大量に輸出する「ワクチン外交」を展開していました。ライバルである欧米のmRNAワクチンを貶めることは、自国製ワクチンの販路を国際的に守る（ワクチン・ナショナリズム）という経済的・地政学的な目的も兼ねていました。
2. 具体的に行われたプロパガンダの手法
中国の国営メディア（『環球時報』など）や、SNS上の政府系アカウント、外交官（戦狼外交官）たちは、主に以下のような手法で世論工作を行いました。 [1, 7, 8]
副反応の過大な強調と恐怖心の煽り
「ファイザー製を打った高齢者が死亡した」「mRNAは遺伝子を組み換える未知の危険な技術だ」といったニュースを連日のようにトップニュースで報じました。科学的な因果関係が証明されていない段階でも、不安を最大限に煽るセンセーショナルな見出しが多用されました。 [7, 8, 9, 10]
「西側諸国による情報隠蔽」の陰謀論
「欧米の製薬会社や政府は、mRNAワクチンの本当の死者数や危険性を隠蔽している」というナラティブを拡散しました。これにより、自国の不活化ワクチンこそが「歴史があり安全な唯一の選択肢」であると国民に強く刷り込みました。 [7, 10]
3. 表のプロパガンダと、裏での「必死の開発」
ここで最も矛盾しているのは、中国政府がメディアでmRNAを激しく叩きながら、水面下ではその技術の獲得に必死だったという点です。
mRNA技術は、コロナだけでなく、将来のがん治療や他の感染症、遺伝子疾患など、今後のバイオテクノロジー市場を支配する「超重要技術」であることを中国の科学界は理解していました。そのため、中国政府は「欧米のmRNAは毒だが、中国のmRNAは安全である」という極めて無理のある着地点を目指し、莫大な国家予算を投じて独自の国産mRNAワクチン（石薬集団やウォルバックスなどのプロジェクト）を大急ぎで開発させていました。
4. そして直撃した「プロパガンダブーメラン」
この歪んだ戦略の結果、2023年になって中国政府は自らが撒いた種（情報）によって身動きが取れなくなる「ブーメラン効果」を直撃することになります。
① 国民の根深い「mRNA恐怖症」
2年間におよぶ徹底的なネガティブ・キャンペーンの結果、中国の一般国民の間には「mRNA＝得体の知れない恐ろしい技術」という認識が完全に定着してしまいました。
2023年3月、石薬集団が開発した「初の中国国産mRNAワクチン」がようやく緊急承認されましたが、政府がどれだけ「これは安全な国産だ」と宣伝しても、国民は「これまで政府自身が『mRNAは危ない』と言っていたじゃないか」と強い疑念を抱き、誰も打ちたがらないという事態に陥りました。
② 需要の消滅と商業的破綻
時系列の致命的な遅れも重なりました。中国政府は2022年末に「ゼロコロナ政策」を突如として放棄し、国民の約8～9割が一気にコロナに感染して自然免疫を獲得しました。国産mRNAワクチンが承認された2023年春には、すでに国民にとってワクチン自体が「過去の物」となっており、恐怖心も手伝って市場での需要が完全にゼロになりました。
結果として、国産mRNAワクチンは大量生産・流通されることなく、一部の工場は稼働を停止、製薬会社は投資した巨額の資金を回収できないままプロジェクトを凍結せざるを得なくなりました。
まとめ
中国のmRNAワクチンを巡る一連の流れは、「政治的な世論工作（プロパガンダ）」が、結果的に「自国の最先端テクノロジーの社会実装」を破壊してしまったという、典型的な自縄自縛（ブーメラン）の事例です。
技術としてのmRNAを高く評価していたからこそ国産開発を進めたものの、欧米批判のために自ら作り出した「反mRNA」の世論に、最終的に自国の製薬産業が飲み込まれる形となりました。
具体的には、「スパム・フラージュ（Spamouflage）」と呼ばれるサイバー工作ネットワークと、中国政府の指示を受ける「五毛党」的なボットアカウント群が、まさにこのmRNAワクチンへの不信感を煽る工作の主犯であったことが、欧米のセキュリティー企業や研究機関の調査で突き止められています。
これらがどのように結びついていたのか、具体的な関係性と手口を解説します。
1. 偽情報拡散の主翼を担った「スパム・フラージュ」
米Meta社（旧Facebook）や、グラフィカ（Graphika）などのネット分析企業は、中国発の大規模な世論誘導ネットワーク「スパム・フラージュ」が、コロナ禍において以下のような活動を行っていたことを報告しています。
科学者を装った偽アカウントの作成：
2021年、「ウィルソン・エドワーズ」という架空のスイス人生物学者を名乗るアカウントが登場し、「米国がWHOに圧力をかけて、コロナの起源を中国のせいにしようとしている」「欧米のmRNAワクチンは拙速に承認された危険なものだ」という主張を展開しました。この書き込みを、中国の国営メディアや外交官が一斉にリツイートして拡散しましたが、後にスイス大使館が「そんな人物は我が国に存在しない」と公式に発表し、中国の自作自演（スパム・フラージュによる工作）であることが露呈しました。
多言語での「mRNAの恐怖」の拡散：
彼らは英語、スペイン語、フランス語、さらには日本語などで何万もの偽アカウント（ボット）を運用し、「ファイザーを打つと遺伝子が改変される」「モデルナの副反応で死者が続出している」といったセンセーショナルな偽ニュースやミーム（画像）を、Facebook、X（旧Twitter）、YouTubeなどで組織的に拡散し続けました。
2. 「反米・反グローバリズム」の陰謀論コミュニティへの潜入
中国の工作員（世論誘導型）が非常に巧妙だったのは、自分たちでゼロから嘘を広めるだけでなく、欧米や日本国内にすでにある「反ワクチン派」や「陰謀論コミュニティ」に便乗した点です。
情報の「増幅器（アンプ）」としての機能：
欧米の過激な反ワクチン活動家が発信した「mRNAワクチンはディープステート（闇の政府）の人口削減計画だ」といった極端な言説を、中国の工作アカウント群が大量にシェア・拡散しました。
目的は「分断」：
中国政府の狙いは、必ずしも「科学的にmRNAを否定すること」だけではなく、欧米や日本の社会の中に「ワクチンを打つ派」と「打たない派」の激しい対立を植え付け、社会を大混乱させること（社会の分断）にありました。そのため、ターゲット国の国民が最も食いつきやすく、政府への不信感を高めるような「反mRNAワクチン」の言説が工作の道具として選ばれたのです。
3. 外交官（戦狼外交）とメディアによる「公式な後押し」
ネット上の匿名の工作員（ボット）がSNSの底辺で噂を流す一方で、中国の公式な外交官（戦狼外交官）や国営メディアが、その噂を「信頼できる情報」であるかのように公式に発言・報道するという「官民一体の連携」が行われました。
例えば、中国外務省の報道官が公式記者会見で「米国のフォート・デトリック（米軍のバイオラボ）がコロナの発生源ではないか」「欧米の製薬会社はワクチンの欠陥を隠している」といった陰謀論をあえて口にし、それをネット工作員がさらに拡散するというサイクルが作られていました。
まとめ
中国のワクチンプロパガンダは、映画のような密偵が動いたわけではなく、「サイバー空間の工作員（スパム・フラージュ）」が、世界中のネット上の不安や陰謀論をテクノロジーで何倍にも増幅させ、ターゲット国の社会を混乱に陥れようとした事例と言えます。
そして、この時ネット上に大量にばら撒いた「mRNAは危険」という嘘の投稿や動画が、後に自国の「国産mRNAワクチン」を誰も打たなくさせるという最大のブーメランとなって中国自身に返ってくることになりました。
あとデニー
2023年以降に各プラットフォームから数万アカウント規模で一斉摘発（バン）されましたが、当時アクティブだったこれらのアカウントには非常に特徴的な「不自然さ」が共通していました。
当時活動していた大量のアカウントの特徴
1. 「朝9時から夜のシフト制」で動いていた
Meta社の分析によると、これら数千～数万のアカウントの投稿時間は、北京時間の午前9時～夕方、そして夜間に集中していました。
しかも、「昼食の時間」と「夕食の時間」になると一斉に投稿がピタッと止まるという、一般ユーザーではあり得ない「人間の勤務シフト」の明確なパターンが確認されました。これにより、ボットによる自動投稿だけでなく、中国国内の拠点でオペレーターが「業務」としてアカウントを切り替えながら手動で書き込んでいた実態が露呈しました。
2. アカウントの「乗っ取り」や「売買」の痕跡
ゼロから作られたアカウントだけでなく、それまで全く関係のない内容を投稿していた一般アカウントが、ある日突然「反ワクチン・反米」のサイバー戦士に変貌するケースが多発しました。
例：昨日まで英語で「お気に入りの音楽」や「風景写真」を投稿していたアカウントが、2021～2022年になると突如として、拙い日本語や英語で「ファイザーは危険だ」という画像やデモ情報を連投し始める。
これは、ネット上のスパム業者から「過去に運用実績のある（凍結されにくい）放置アカウント」を大量に買い取り、工作用に改造して使っていたためです。
3. 「スパム」を隠れ蓑にする手口（名前の由来）
彼らは24時間政治的なプロパガンダだけを呟いていたわけではありません。アカウントの偽装（カモフラージュ）として、「パンダの可愛い動画」「美味しい料理の画像」「ランダムな風景」といった無害なスパム（雑多な投稿）を大量に挟み込んでいました。
プラットフォームの監視AIに「ただの一般アカウント」と誤認させるための防護策であり、これが「スパム（Spam）」＋「カモフラージュ（Camouflage）」＝「Spamouflage」と呼ばれる由縁です。 [2, 4]
4. デジタルインフラや「同じミス」の共有
数万のアカウントが、中国国内の同じIPアドレス群や、共通のVPN（仮想プライベートネットワーク）インフラを共有してアクセスしていました。
また、複数の異なるアカウントが、全く同じタイミングで「同じ誤字脱字」を含んだ文章や、同じURL、同じ偽の科学論文のリンクをコピペで一斉に拡散する性質を持っていました。
5. ターゲット国の「対立」に便乗する
アカウントの多くは、自ら新しい嘘を作るよりも、日本や欧米の現地にいる「本物の反ワクチン派」の過激な投稿を見つけては、それを大量の「いいね」や「リツイート（シェア）」で人工的に拡散・増幅するアンプ（増幅器）として機能していました。
なぜ2022年を境に変化したのか？
2022年末を境に、これら大量のアカウントの傾向はガラリと変わりました。
中国がゼロコロナ政策を破棄したこと、そして2023年8月にMeta社（Facebook/Instagram）が「史上最大規模」とされる約9,000件のSpamouflage関連アカウント・ページを一斉削除したことが決定打となりました。
これ以降、彼らは「mRNAコロナワクチンは危険」というナラティブを捨て、別の政治的トピック（アメリカの国内分断、ウクライナ戦争におけるロシア擁護、日本の処理水批判など）へと書き込みのテーマをシフトさせていくことになります。
この中国のネット工作ネットワーク「Spamouflage」について、さらに詳しく知りたい情報はありますか？
2023年以降に彼らがシフトした新たなプロパガンダの標的
日本の福島第一原発の処理水放出の際に行われた実際の工作事例
プラットフォーム側（MetaやXなど）がこれらを見破る最新の検知技術
ご興味のある内容があれば、さらに深掘りして解説します。
2022年の中国と日本、超過死亡は
微差なんだけどね
ブースター打っていたにも関わらず
例えると
日本は分割払い、中国は一括払いだけど支払い能力不足で翌年までヤバい事に
超過死亡、世界で有名だよ
高齢化を加味しても異常値だそうだ
中国ですので
真相は定かではないのですが、もしその数字が正しいとしても
人間扱いされない人権無視のゼロコロナ政策の結果ですからね。
あなたならどちらを選びますか？
おそらくこれですね
ボストン大学
超過死亡の多くが カウントされていない新型コロナウイルス感染症による死亡であることが判明。
新しい研究は、慢性疾患やその他の自然原因による超過死亡率が、実際には新型コロナウイルス
感染症によって引き起こされたことを示唆する、これまでで最も説得力のあるデータを示す。
https://www.bu.edu/sph/news/articles/2024/new-analysis-reveals-many-excess-deaths-attributed-to-natural-causes-are-actually-uncounted-covid-19-deaths/
異常値とか言ってるのはオミクロンの特性（特に誤嚥性肺炎、心身機能低下、スパイラル）と
平均余命がレジリエンス（のうちの抵抗力）の事前説明変数になるって点が抜けてる
中国の公式ははるかに少いんだけど
実態を反映してないんじゃないかと
いうことで、最大推測値から算出した
超過死亡
そう、だから日本は超過死亡が酷いんだよ。
日本人の6割～7割は抗体持ってるって
判明した。それだけ感染していたわけだよ
そう
高齢者に接種が必要な所以です
だから何？数年かけて疾病負荷を分散して医療崩壊を避けてきた日本と
2022年末から翌年にかけて2
ヶ月にかけて全ての疾病負荷まとめてより大きいダメージを受けたクソ中国なんぞと一緒にすんな
https://video.twimg.com/ext_tw_video/1616724040223461377/pu/vid/320x508/wRFLkmMVKXASJ9WS.mp4
いや、だからブースターも効いてないじゃんって話
中国の最悪期の2022 年と変わらないんだから
だから何？ってなんだよ
そのままだ
高齢者だけでも300万人以上の全くの未接種者がいましたからね
変わらねーんじゃしょうがねーじゃん
1～2ヶ月で国民の8～9割がまとめて感染する地獄と比べんな池沼
日本は高齢者の接種率高いんだよ
トータルしたら一緒じゃしよーうがねーだろ
8～9割まとめて感染した？
ソースは？
プレミアムの無料期間を2027/3/31まで延長することになりました。
広告除去や規制緩和など、ヘビーユーザーにとって欠かせない機能を無料でお楽しみいただけます。
是非この機会にプレミアムサービスをお試しください！
▼プレミアムサービスはこちらから
https://talk.jp/premium