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（ワクチン接種後に息子が死亡した母親）
「あの日は家族みんな休みで（家に）いたのに、誰も助けられなかった。何してたんだろうと思います、親なのに…」
愛知県在住の夫婦。5年前の2021年9月、当時27歳だった息子が2回目の新型コロナワクチン接種の翌日、亡くなりました。
息子の返事がなく部屋に入ると…
（ワクチン接種後に息子が死亡した母親）
「『お兄ちゃんご飯 お兄ちゃんご飯』って2回呼びました。お兄ちゃん返事がないよ、パパ呼んできてっていうことで主人が呼びながら部屋に入ったら、もう様子が変わっていた」
（ワクチン接種後に息子が死亡した父親）
「なんか固まってるし、え？って。そのときは何がなんだかわかんなくって…。『おまえの人生こんなもんでよかったのかって 戻ってこい』って強い思いで心臓マッサージしてたんですけど、戻ってこなかったですね」
持病もなく至って健康だった息子。昆虫採取が趣味で、接種前にも山へ出かけていたと言います。
「突然心臓に異常｣ 医師の診断・国の結論は？
（ワクチン接種後に息子が死亡した父親）
Q.医師の診断は？
「突然心臓が異常を起こしたと。『前後で何かありましたか？』と聞かれて、前日にワクチンの2回目を打っていますと話をしたら、それ（ワクチン接種）に関わる可能性がありますねと」
直接の死因は、原因がわからない循環器疾患。心筋炎のような症状も見られ、医師は「ワクチンとの因果関係がある」と国に報告しましたが、結論は「評価不能」。因果関係は「わからない」というものでした。
その後、国の予防接種救済制度で死亡一時金は認められましたが、国の対応について釈然としない思いです。
（ワクチン接種後に息子が死亡した父親）
「海外やそれまでのデータの積み重ねからいっても、若年男性の心臓への負担が（大きく）死に至ることがあるという事例も出ていますから、ワクチンとの関係性は、しっかりと認めるべきだと思う」
両親は国を提訴 「なぜ注意喚をしなかったのか」
2021年当時 6月～7月にかけて、欧米で心筋炎や心膜炎のリスクが報告され、日本政府も2021年7月7日、ワクチンの添付文書にリスクを明記するよう指示しています。
現在、厚労省はワクチン接種で心筋炎や心膜炎になる可能性について公表していますが、「頻度はごく稀で、ワクチン接種のメリットの方が大きい」としています。
両親はことし6月にファイザー社と国に対し、「当初 心筋炎などの副反応リスクについて添付文書に明記しなかった責任がある」などとして、損害賠償を求める裁判を起こしました。
（ワクチン接種後に息子が死亡した父親）
「国は、息子のような若い男性に心臓の副反応リスクがあることをとっくに知っていたはずです。それにも関わらず、なぜその重大な注意喚起は息子の接種前まで現場や国民に届く形で行われなかったのでしょうか」
接種開始から5年。総接種回数は約4億3600万回に達し、重篤な健康被害の報告は約9300件、死亡報告は2300件余りとなっていますが、国は99％以上を「評価不能」と結論づけ、詳しい原因究明は進めていません。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/2872553
日本の総人口や年間の自然死亡率を基に、統計的な確率（まぎれ込みの確率）を計算すると以下のようになります。
## 統計的な確率のシミュレーション
例として、「ワクチン接種の翌日以内」に、日常生活の中で偶然に発生する突然死（心疾患、脳血管疾患、原因不明の突然死など）と重なる確率を考えます。
* 日本の年間死亡者数：約150万人（1日あたり約4,100人が何らかの理由で亡くなっています）。
* そのうち突然死とされる割合：日本の統計では、年間約7万〜10万人（1日あたり約200〜270人）が突然死（急性心不全や脳卒中など）で亡くなっていると推計されています。
* 1日あたりの突然死の確率：日本の総人口（約1億2000万人）で割ると、個人が「ある特定の1日」に偶然突然死する確率は 約50万分の1〜60万分の1 です。
* 接種後2日間に広げた場合：2日間のいずれかで偶然突然死が起きる確率は、約25万分の1〜30万分の1 になります。
## 日本全体の「回数」で見た場合
これまでに日本国内で行われたコロナワクチンの総接種回数は4億回以上に達しています。
仮に、偶然タイミングが合ってしまう確率を「30万分の1」とし、総接種回数を「4億回」と仮定して単純計算すると、約1,300件以上は「ワクチンを打ったあと2日以内に、偶然の寿命や突然死のタイミングが重なって亡くなる人が統計学的に必ず現れる」ことになります。 [1]
🇯🇵自己責任
コロナワクチンによる重篤な健康被害や死亡の報告は医師が診断でワクチンとの因果関係があるとの所感を認めた場合のみ報告だから原因不明の突然死には当たらず、前提から間違えてるけど
可能性の範囲内ではあるが偶然の排除される原因を伴う必然となる
日本の予防接種健康被害救済制度などは、「医学的因果関係」までは求めず、補償金の支給を認める手厚い救済制度（法的な無過失責任・人道支援の思想）を採用しています。しかし、これがネット上などで「国がワクチンの危険性を公式に認めた」「これほど多くの被害者が出ている」といった極端な主張にすり替えられるケースが後を絶ちません。
## 1. 「救済の基準」と「科学の基準」のズレ
* 制度の目的： 万が一の副反応リスクに対して、社会全体で被害者を支えるための「人道的・政策的」な基準です。
* 科学の基準： 統計的なデータや医学的検証によって、本当にその物質が原因かを突き止める基準です。
* 悪用のされ方： 反ワクチン団体などは、この2つの違いを無視（または意図的に混同）し、「国が因果関係を認めて認定した＝ワクチンが原因で病気になったことが科学的に証明された」と宣伝に利用します。
## 2. メディアやSNSによる情報の切り取り
救済制度の認定件数や、申請が出されたという事実だけが「ワクチンの有害性を示す証拠」として拡散されやすい現状があります。なぜその制度が手厚く作られているのかという背景や前提が削ぎ落とされ、白か黒かの二元論に落とし込まれてしまうためです。
## 3. 社会的信頼の揺らぎ
医療や行政に対する不信感がある層にとって、こうした救済認定のニュースは「ほら見ろ、やっぱり隠されていた真実があったんだ」という認知バイアス（確証バイアス）を強化する材料になってしまいます。
------------------------------
手厚い救済制度は、ワクチン接種という社会防衛策に協力した個人を守るための仕組みです。しかし、その善意の制度が科学的デマや過度な不安を煽るツールとしてハックされている現状は、公衆衛生上の大きな課題となっています。
いいえ、医師が「ワクチンとの因果関係がある」と認めた場合のみ報告されるわけではありません。
厚生労働省が実施している「予防接種後副反応疑い報告制度」では、接種との因果関係が不明な場合であっても、指定された症状や重篤な事例（死亡を含む）が発生した際には広く報告を収集する仕組みになっています。 [1, 2]
医師等による報告基準の具体的な特徴は以下の通りです。
* 因果関係の有無は問わない: 医師が「ワクチンが原因とは断定できないが、可能性を否定できない」「偶発的な発生かもしれない」と判断した因果関係が不明な事例であっても、一律で報告の対象となります。 [1, 2]
* 報告基準の存在: 接種後の経過日数や症状（アナフィラキシー、心筋炎など）ごとに一定の基準が定められており、死亡や一定の重症度を超える重篤な事例については、報告義務が生じます。 [1, 2]
* 収集の目的: この制度は、因果関係がはっきりしたものだけを集めるのではなく、未知の副反応や安全性の懸念をいち早く察知するために「疑わしい事例」を幅広く集めることを目的としています。 [1, 2]
したがって、「医師が診断で因果関係があると認めた事例のみが報告されている」という解釈は不正確であり、実際には因果関係がはっきりしない死亡や重篤事例も多数報告・公表されています。 [1, 2]
私が言葉足らずだったんだけど、
>>5は>>1を踏まえて国の予防接種救済制度利用のケース前提に書いたつもりで、だから最初に"コロナワクチンによる"って指定したんだけれども
上手く伝える自信がないのでこれ以上は申し訳ない
あまりにも急ピッチでできたワクチンだし日本の薬害の歴史調べたら怖くて打てるわけない
ジャップは本も読まないで仕事と冠婚葬祭3Sに明け暮れるアホだからこういう奴らの判断基準っていわゆる世間教って奴で
世間の判断が自分の判断になってくんよなぁ
だから死ぬことになるんだわ
自分でもっと考えていきた方がいいんだわ
個人主義の時代になぜ世間教なんてやってんだって話だわ
自分を持てや
それは苦しいことに違いないが虎狼の血を流せや
開発や承認が異例のスピードで行われたため「プロセスが省略された」という誤解が生まれやすいですが、実際には必要な治験はすべて実施されています。
このための巨額の費用と人材を大量投入し国家プロジェクト「ワープ・スピード作戦」を成し遂げたのは、実はドナルド・トランプなのです。
AIは常識を持った人間が運用しないといけないとつくづく思う
https://i.imgur.com/DxQMa0L.jpeg
その認定が・・
「因果関係が証明されていなくても、被害者に認定し幅広く救済する」という世界で類を見ない人道的な仕組みが、結果として反ワクチン運動や陰謀論の根拠として利用されてしまう矛盾が生じています。
日本の予防接種健康被害救済制度などは、「医学的因果関係」までは求めず、補償金の支給を認める手厚い救済制度（法的な無過失責任・人道支援の思想）を採用しています。しかし、これがネット上などで「国がワクチンの危険性を公式に認めた」「これほど多くの被害者が出ている」といった極端な主張にすり替えられるケースが後を絶ちません。
## 1. 「救済の基準」と「科学の基準」のズレ
* 制度の目的： 万が一の副反応リスクに対して、社会全体で被害者を支えるための「人道的・政策的」な基準です。
* 科学の基準： 統計的なデータや医学的検証によって、本当にその物質が原因かを突き止める基準です。
* 悪用のされ方： 反ワクチン団体などは、この2つの違いを無視（または意図的に混同）し、「国が因果関係を認めて認定した＝ワクチンが原因で病気になったことが科学的に証明された」と宣伝に利用します。
## 2. メディアやSNSによる情報の切り取り
救済制度の認定件数や、申請が出されたという事実だけが「ワクチンの有害性を示す証拠」として拡散されやすい現状があります。なぜその制度が手厚く作られているのかという背景や前提が削ぎ落とされ、白か黒かの二元論に落とし込まれてしまうためです。
## 3. 社会的信頼の揺らぎ
医療や行政に対する不信感がある層にとって、こうした救済認定のニュースは「ほら見ろ、やっぱり隠されていた真実があったんだ」という認知バイアス（確証バイアス）を強化する材料になってしまいます。
------------------------------
手厚い救済制度は、ワクチン接種という社会防衛策に協力した個人を守るための仕組みです。しかし、その善意の制度が科学的デマや過度な不安を煽るツールとしてハックされている現状は、公衆衛生上の大きな課題となっています。
AI使いすぎて日本語が分からなくなったかｗｗｗｗｗ
だから接種率下がるんだよｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
こんな記事いちいち相手にしていられんのよ
27歳が独立済み
27歳が結婚済み
これで親の感じる責任範囲が違いそうなんだよな
全部悲しいだろうけどそれを親の責任の範疇だと感じるかどうか
著名人の訃報に対して、SNSなどで「ワクチンの影響ではないか」という憶測やデマが広がることがありますが、公表されている死因の多くはがん、心疾患、老衰、脳血管疾患など、日本人の主要な死因と一致しています。
1. 若年層の突然死や「急逝」への注目
死因がすぐに公表されない場合や、心不全などで急逝された場合に、ネット上で根拠のない結びつけが行われやすくなります。しかし、ワクチン接種が始まる以前から、若年層や働き世代の突然死（心臓疾患や脳疾患など）は一定の割合で発生しています。
2. 因果関係の誤認（認知のバイアス）
「ワクチンを接種した後に亡くなった」ということと、「ワクチンが原因で亡くなった」ということは全く別です。時系列が近いことだけで因果関係があると錯覚してしまうケースが多く見られます。
3. SNSでの情報の拡散
不確かな情報や極端な主張ほどSNSで注目を集めやすく、拡散される過程で「ほとんどの死因がワクチン」という極端な話に誇張されてしまうことがあります。
## 実際のデータと科学的見解
有名人の死亡率や死因の傾向が、ワクチン接種後に増したという統計的・科学的な事実はありません。
ウイルスに効くワクチンは作れるけどBAKAに効くワクチンは永遠に作れないってことね
治験は安全性を可能な限り高める為のもんやろ
やっただけでそのプロセスは途上だったが故にここまで被害者でてんやろがい
しかも長期的なリスクに対しての安全性なんて確立されてねえだろ
それも考慮すると開発期間が長大にならざるを得ないのに
短期的なリスクだけ排除できても長期のリスクが不確定なら治験は十分ではないということや
実質的な安全宣言が出ています
およそ1億人規模の追跡安全性調査
GVDN（グローバル・ワクチン・データ・ネット）は、8カ国・約9900万人を対象とした大規模な新型コロナワクチン安全性調査の結果を、2024年2月に国際医学誌『Vaccine』で発表しました。 [1, 2]
## 調査の概要
* 対象規模: 8カ国・10の医療機関等のデータから、延べ約9900万人（2300万人年以上の追跡調査）を分析。
* 目的: ワクチン接種後における、心臓・神経・血液など13種類の特定の医学的状態（有害事象）のリスク増加を評価。 [1]
## 主な結果
mRNAワクチン（ファイザー製、モデルナ製など）
* 既知の軽微な心筋炎・心膜炎: 接種後に、まれな軽微の心筋炎や心膜炎のリスクが既知の通り確認されました。 [1]
アデノウイルスベクターワクチン（アストラゼネカ製など）
* ギラン・バレー症候群・急性散在性脳脊髄炎:接種後のギラン・バレー症候群や、接種後の急性散在性脳脊髄炎（ADEM）、既知の血栓症などについて、統計的なシグナル（リスクのわずかな上昇）が観測されました。 [3]
* 全体的な評価: 調査された有害事象の多くは非常にまれであり、ワクチンの圧倒的なベネフィット（重症化予防などの利益）と僅かなリスクのバランスが変わるものではないとされました。
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0264410X24001270
>>21
母数が多けりゃ副作用や死亡者が多くても比較的軽微って事になるし短期的なリスクの話に限るだろ
それに特定の状況下の個体集団に対してはリスクが何倍にもなる場合も明らかに散見されるだろ
うちの兄貴は一発打って毎日多分俺死ぬわっていうくらい激しい副作用出てたがうちの母親父親は何もなかった
明らかに元々持ってる免疫力の高さに比例して副作用も強くなる傾向にあるから俺が打ってたら間違いなく死んでたね
コロナなんて俺の免疫で焼き殺してやったからな
体が頑張って焼き殺そうとしてるのに下げる理由はない
下げる理由があるとしたら気分が楽になる事だがウィルスは体温が低いことを好むからそんなことしてたら長期戦になるのは避けられない
さっさと熱明けでぶち殺してやるのがウィルスというクソ共への正しい対処の仕方
俺は40度の熱でもお湯ばっか飲んでたぜ眠れなかったけど眠ったら体温落ちるから半分くらい寝てる状態でも構わんかったね
ウイルスって生き物じゃないんだけどな
＞母数が多けりゃ副作用や死亡者が多くても比較的軽微って事になるし
その場合は軽微ではなく「稀に重篤」という表現になります。
コロナワクチンの場合は「頻度は稀で症状も軽微」ということです。
＞うちの兄貴は一発打って毎日多分俺死ぬわっていうくらい激しい副作用
＞出てたがうちの母親父親は何もなかった
免疫力も体力も強い健康な若い人には免疫反応が出やすいが、体力のない
高齢者や持病持ちには発熱すらしない。まさにこれが安全に寄与します。
＞俺が打ってたら間違いなく死んでたね
ご安心ください、健康度に応じた免疫反応ですので死ぬことはありません。
少子化の加速は婚姻の減少でした。
* 2016年（平成28年）：婚姻率 5.0（婚姻件数：約62.1万組）
* 2017年（平成29年）：婚姻率 4.8（婚姻件数：約60.7万組）
* 2018年（平成30年）：婚姻率 4.7（婚姻件数：約58.6万組）
* 2019年（令和元年）：婚姻率 4.8（婚姻件数：約59.9万組）
* 2020年（令和2年）：婚姻率 4.3（婚姻件数：約52.6万組）※コロナ禍で大幅減
* 2021年（令和3年）：婚姻率 4.1（婚姻件数：約50.1万組）
* 2022年（令和4年）：婚姻率 4.1（婚姻件数：約50.5万組）
* 2023年（令和5年）：婚姻率 3.9（婚姻件数：約47.5万組）※戦後最少を記録
* 2024年（令和6年）：婚姻率 4.0（婚姻件数：約48.5万組）※2年ぶりの増加
日本における癌の罹患および死亡の最新の推移は以下の通りです。 [1, 2]
* 年齢調整率（高齢化の影響を除いた率）：
罹患率は2010年代後半ごろまで増加したのち、現在は横ばい傾向です。
死亡率は1990年代半ばをピークに減少傾向にあります。 [1]
ターボ癌とは何だったのか？
根拠がありません
ワクチンで我が国民の寿命が伸びた結果 ということなら一理ありますね
https://cdn-ak.f.st-hatena.com/images/fotolife/s/sikou-sakugo/20260621/20260621094232.png
新型コロナワクチンの有効性を検証した信頼性の高い査読付き論文は、世界中で数万編以上存在します。
科学的根拠（エビデンス）の信頼性が最も高いとされる「システマティック・レビュー」や「メタアナリシス」（複数の高質な研究を統合した論文）だけでも、数百編以上の論文が主要な医学データベースに登録されています。
有効性を認める論文（圧倒的多数）
数千万〜数億人規模の広範な実社会データ（リアルワールドデータ）に基づく論文が、世界を代表する主要医学雑誌（The Lancet, The New England Journal of Medicine, JAMA など）に多数掲載されています。
• 重症化・死亡予防効果： 初期の臨床試験からオミクロン株流行期に至るまで、入院や重症化、死亡を大幅に防ぐ効果（概ね70%〜90%以上）については、数百以上の信頼性の高い疫学研究やメタアナリシスによって世界的な科学的コンセンサスが得られています。
• 感染・発症予防効果： 接種直後には約70%〜90%以上の高い効果を示すとする論文が多数発表されました。
「効果がない」と主張・指摘する論文の背景
査読のある医学論文において、「最初から一切の効果がない」と完全に否定する信頼性の高い論文は存在しません。しかし、「特定の条件下で効果が下がる」ことをデータで示した信頼性の高い論文は存在します。
① 時間経過による効果の減弱（Waning Immunity）
「接種から数ヶ月経つと感染予防効果が低下する」ことを報告する論文は、JAMAのメタアナリシス（40研究の統合）をはじめ数十編存在します。
• 例えば、接種後6ヶ月で感染予防効果が50%低下するとした論文などがあり、「重症化予防効果に比べて持続しない」という文脈で引用されることがあります。
② 変異株（オミクロン株など）に対する有効性の低下
ウイルスの変異により、従来のワクチンによる感染予防効果が下がったことを示す論文も多数あります。重症化予防効果は維持されますが、「感染を防ぐ効果に関してはオミクロン株に対して低い」という分析結果が多くの査読付き論文で報告されています。
感染者は心不全予備軍
新型コロナウイルス感染者の65%に心筋障害がみとめられた
国立国際医療研究センターの報告（Circulation Journal 2021.85:944-947)
新型コロナウイルス感染から2ケ月以上経過した患者209名(平均年齢45才)のうち、135名(65%)に血液中の高感度トロポニンT値の上昇がみとめられた。
トロポニンとは筋肉を構成するタンパク質のひとつであり、心筋障害を反映するマーカーとして急性心筋梗塞や狭心症、心不全などの診断に用いられている。トロポニンTが上昇していたということは少なからず心筋障害が生じていたことを示唆している。
無症状例や軽症例であってもコロナ後遺症として心筋障害が生じ、将来的には心筋炎や狭心症、心筋梗塞、心不全などにつながる可能性がある。
https://www.jstage.jst.go.jp/article/circj/85/6/85_CJ-21-0219/_article/-char/en
デマを拡散する反ワクチンは致し方ないとしても
打たないだけの未接種者の非人扱いはダメですね
実際には
「治験後進国」日本 世界の新薬の7割が使えず
国際評価 「下から2番目」
世界で生まれる画期的な新薬の7割が日本で治療に使えない事態となっている。薬の実用化に必要な臨床試験（治験）の体制に課題がある。製薬会社や医療機関が必要な数の被験者を即座に集めることができず、欧米に比べて長期化しやすい。治験の費用もかさむため、国際共同治験の対象国から外される例もある。国内の難病患者の不利益となっている。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO80348150Y4A420C2TL5000/
科学的な反証を受けてもそれには答えず、翌日には同じウソを言い続ける
科学的な理由を誰も答えてくれない
https://i.imgur.com/y4zBe1A.jpeg
新型コロナウイルスの定期接種率が低い主な理由は
• 「コロナは終わった」という意識の広がり
5類感染症への移行や日常の回復に伴い、感染リスクへの警戒心が低下している。
• 自己負担の発生による心理的・経済的ハードル
2024年度の制度変更（B類疾病の定期接種化）により、原則として接種費用の一部（数千円程度）が自己負担となったため、年金生活者などを中心にためらいが生じている。
自己負担額の高さや、自治体ごとの財政力（独自助成の有無）による格差も影響している。
• 定期接種化や制度自体の認知度不足
時期が進むにつれて「自分が定期接種の対象であること」や実施期間の認知度が低下する傾向がある。 [1]
• 副反応への懸念・面倒さ
発熱などの副反応に対する不安や、毎年接種することへの心理的・手間の負担がある。
なお、日本感染症学会をはじめとする三学会は、65歳以上等の重症化リスクが高い人に向けて積極的な定期接種を呼びかけています。詳細な対象者や自治体ごとの助成額については、各市町村の公式案内をご確認ください。 [1]
科学的でない理由は聞いてない
反ワクチンのデマが日本人を何人殺したか
東大と東北大の研究
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/press/z0406_00005.html
答えになってない
AI馬鹿は引っ込んでろ
デマの影響で2013年～2022年に日本でHPVワクチンの積極的勧奨が中止され、接種率が約70%から1%未満へ急落したことにより、助けられたはず（防げたはず）の人数は、約5,000人〜6,000人の死亡、約25,000人〜27,000人の罹患に上る
と複数の研究チームが推計しています。
AIに聞いても科学的な理由が得られませんでしたーーーーーーーーーーーｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
残念！
接種率が低下する背景には、行動科学やリスク認知のメカニズムといった科学的・心理学的な理由が存在します。 [1]
• リスク・ベネフィットの認識の歪み（正常性バイアス・楽観主義バイアス）
感染症が抑え込まれたり、重症化する人が減ったりすると、「自分は感染しない」「かかっても重症化しない」と過信しやすくなります。
• 行政措置やメディア報道による「シグナル効果」
過去のHPVワクチン積極的勧奨差し控えや、コロナワクチンの自己負担化など、公的な扱いが変化すると、人々は「打たなくてもよいのではないか」というヒューリスティックを抱きやすくなります。
副反応に関するセンセーショナルな報道やデマの拡散が、実際の医学的リスク評価とは無関係に忌避意識を強めます。 [1]
• 科学リテラシーと情報の非対称性
ワクチンの成分やメカニズム（mRNAやVLPなど）に関する正しい情報が十分に伝わらず、「属人的な医師の説明」やネット上のデマや誤情報によって選択肢が狭まっています。
感染症そのものがもたらす「血管や臓器への長期的ダメージ（老化や認知症リスクの増加など）」といった科学的エビデンスが十分に浸透していないことも挙げられます。 [1]
もうええて
反ワクは絶対に打たないから<<42みたいなやつに推奨してやれよ
軽症ならまだ・・
デマを信じる人の6割超がワクチンを打つ ---東京大学
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/press/z0406_00012.html
だから>>42に推奨しろって
俺はもういいから
しょうもない
ワクチンに関する「印象操作」や誤情報・陰謀論は、SNSやインターネットを通じて社会に広く拡散し、人々の接種意向や健康上の判断に大きな影響を与えてきました。 [1]
主な特徴と影響
• 偽・誤情報の拡散: 新型コロナウイルスや各種ワクチンをめぐっては、科学的根拠のない噂や陰謀論（遺伝子組み換え、不妊、マイクロチップ、デマなど）がメッセージアプリやSNSで大量に流通しました。 [1]
• 修正の難しさ: 立正大学や国際的な研究によると、すでにワクチンに関する陰謀論や誤情報を強く信じている人に対して、単に正しいファクト（事実）やデータを提示するだけでは、認識を改めさせる効果が薄いことが分かっています。 [1]
情報を見極めるためのポイント
• 公的機関・専門学会の確認: 関連する医学会などの一次情報や公式発表を確認する。
• 複数の情報源を比べる: SNS上の極端な意見や感情に訴えかける情報に流されず、エビデンスに基づいた複数のソースを照合する。
• プレバンキング（事前対策）の活用: 誤情報や印象操作が拡散しやすい仕組み（確証バイアスなど）をあらかじめ理解しておくことが、不確かな情報に惑わされないために有効とされています。 [1],[2],[3]
1. 脳の認知バイアス（思考のショートカット）
人間の脳は、限られたエネルギーで素早く判断を下すために、無意識に直感的なエラー（認知バイアス）を起こしがちです。
• 因果関係の誤認（相関と因果の混同）：
「ワクチンを打った後に体調を崩した（あるいは亡くなった）」というニュースを見た際、脳は2つの出来事に強い因果関係があると錯覚します。科学的には「単なる時期の重なり（偶然）」であっても、人間の脳は「Aの後にBが起きた＝Aが原因でBが起きた」と解釈する方が直感的に納得しやすいのです。
• 確証バイアス：
「ワクチンは危険かもしれない」と一度不安に思うと、脳はその先入観を補強する情報（SNSの体験談など）ばかりを集め、逆に「安全性を示すデータ」を無視・過小評価するようになります。
• 感情バイアスと恐怖の利用：
人間は「利益」よりも「損失や危険（毒、後遺症、死）」に対して約2倍強く反応する（プロスペクト理論）という性質があります。反ワクチン言説が用いる「強力な毒」「不妊になる」といった恐怖を煽るワードは、理性的思考を麻痺させ、生存本能的な拒絶反応を引き起こします。
2. スピリチュアリティと「自然崇拝」の心理
明治大学の疑似科学研究や東京大学によるSNS分析でも指摘されている通り、反ワクチン感情は「自然派思考」や「スピリチュアリティ（精神世界・占いなど）」と非常に親和性が高いことが分かっています。 [1]
• 「自然なものは善、人工物は悪」という神話：
「人間の免疫力（自然治癒力）を高めれば十分」「人工的な化学物質（ワクチン）を体に入れるのは不自然で汚い」という自然信奉の心理が根底にあります。育児ブログやオーガニック食品のコミュニティから、徐々に反ワクチン思想へ移行していくケースが多いのもこれが理由です。 [1]
3. 社会的孤立と「エコーチェンバー現象」
インターネットやSNSの普及（アルゴリズム）が、この問題に拍車をかけています。
• エコーチェンバーとフィルターバブル：
SNSで一度「ワクチン 危険」といった動画や投稿を見ると、AIが「このユーザーはこのジャンルに関心がある」と判断し、類似の陰謀論や反ワクチン情報ばかりをタイムラインに表示するようになります。結果として、周囲の全員が自分と同じ意見を持っているように錯覚します。 [1]
• コミュニティへの帰属欲求：
コロナ禍のような社会的不安の強い時期には、人は孤独や孤立を感じやすくなります。反ワクチン団体やコミュニティは、「私たちは真実を知っている仲間」という強い結束力を提供するため、「コミュニティから離脱すると人間関係を失う」という恐怖から、教義を信じ続けざるを得なくなる心理が働きます。 [1]
4. 陰謀論がもたらす「心理的報酬」
立正大学などの研究でも扱われる「陰謀論」は、信じる人に強烈な快感（心理的報酬）を与えます。 [1]
• コントロール感の回復：
パンデミックという「目に見えないウイルスの恐怖」や「政府の不手際」に対し、人は無力感を覚えます。しかし、「これはディープステート（闇の政府）が仕組んだ人口削減計画だ」といった陰謀論を信じると、複雑な世界が「悪者 vs 私たち」というシンプルな構図にスッキリ整理され、自分が世界の構造を理解・コントロールしているような全能感を得られます。
• 「特別でありたい」という欲求（ユニークネス欲求）：
「大半の一般大衆はメディアに騙されているが、自分はネットで真実に気づいた賢い人間だ」という認知は、自尊心を大きく満たします。
なぜ「正しいデータ」で説得できないのか？
心理学ではこれを「バックファイア効果（反発効果）」と呼びます。
一度特定の思想や陰謀論に深くのめり込んだ人（専門用語で「闇堕ち」や「スパイラルに陥る」と表現される状態）に対して、公的な科学データや論文を突きつけて説得しようとすると、相手の脳はそれを「自分自身のアイデンティティや仲間への攻撃」と受け止めます。その結果、防衛本能が働き、「そのデータこそ政府や製薬会社に買収された偽物だ」と都合よく解釈し、ますます頑なになってしまうことが最新の研究でも明らかになっています。 [1]
つまり、反ワクチン情報を信じるのは、「不安につけ込む心理トリック」に脳のシステムがハッキングされてしまっている状態と言えます。
「途中でやめた」
「途中でやめた」
「途中でやめた」
「途中でやめた」
「途中でやめた」
「途中でやめた」
国民の8割以上が打って、超過死亡も先進国で最も低いレベルだったのに・・
https://pandemice5af3bf2bc.blob.core.windows.net/blobpandemice5af3bf2bc/wp-content/uploads/TREND_24_excess_deaths_in_G7.png
残念なのは、感染を抑えた国ほどその後のワクチンを徹底すべきだったのに
オミクロン変異株以降、高齢者の接種率まで下がってしまったころ
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei24/dl/10_h8.pdf
前橋レポート（1987年発表）は、日本の公衆衛生に大きな影響を与えましたが、その後の疫学や統計学の発展により、データ収集や検証方法における致命的な欠陥が複数指摘されています。 [1]
現在、現代医学において前橋レポートがどのように評価され、どのような医学的知見が主流となっているのかを解説します。
## 1. 前橋レポートの主な「欠陥・問題点」
現代の疫学・統計学の視点から、前橋レポートは以下の4つの点で「データの取り方や解釈に不備があった」と広く否定されています。 [1, 2]
* 「欠席率」を指標にした曖昧さ
レポートではインフルエンザの罹患（かかりやすさ）を測る主な基準として、学校の「欠席率」を用いていました。しかし、当時の学校の欠席には、ただの風邪、お腹の風邪、あるいはインフルエンザ以外の理由（サボりや家庭の用事）などもすべて含まれていました。そのため、「ワクチンがインフルエンザを防げたか」を正確に評価できていませんでした。 [1, 3]
* 診断技術（検査）の限界
1980年代当時は、現代のように病院で15分ほどで結果が出る「迅速診断キット」が存在しませんでした。そのため、医師の症状診断や、ごく一部の血液検査に頼らざるを得ず、そもそも誰が本当にインフルエンザにかかっていたのかを正しく判別できていませんでした。 [1, 4]
* ワクチンの「目的」の誤認（感染防御と重症化予防）
レポートは「ワクチンに流行阻止（感染自体を防ぐ）の効果はない」と結論づけました。しかし、現行のインフルエンザワクチンの主な役割は、体内にウイルスが入るのを完全にブロックする「感染予防」ではなく、「発症を防ぐ」および「脳症や肺炎などの重症化・死亡を防ぐ」ことです。レポートの検証は、この重症化予防の効果を見落としていました。 [1, 3]
* 統計的な検証の不十分さ（交絡因子の未調整）
地域の流行規模の違い、子供たちの免疫の個体差、その年に流行したウイルスの型とワクチンのミスマッチなど、結果を左右する複雑な要因（交絡因子）が十分に考慮・調整されていませんでした。 [1, 4]
## 2. 今の医学的知見と評価
現代の医学界では、国内外の大規模なデータに基づき、「インフルエンザワクチンは発症および重症化を防ぐために極めて有効である」というのが世界的な共通認識（コンセンサス）です。 [3, 5]
① 重症化および死亡のリスクを大幅に下げる
多くの信頼できる臨床研究により、ワクチンを接種することで、特に乳幼児の「インフルエンザ脳症」のリスクや、高齢者の「肺炎・死亡」のリスクを劇的に減少させることが証明されています。 [3]
② 集団免疫による「間接的」な防御効果
前橋レポートをきっかけに日本の学童集団接種は廃止されましたが、その後の研究（米国の疫学研究など）で、「学校で子供たちに集団接種を行っていた時期の日本は、社会全体の高齢者の死亡率が有意に低かった」という事実が明らかになりました。子供たちが防波堤となることで、ウイルスの弱い高齢者への伝播を防ぐ「集団免疫」が機能していたと、今では再評価されています。 [1]
③ ワクチンの品質向上
1970〜80年代のワクチンに比べ、現在のワクチンは不純物が取り除かれ、副作用（副反応）の頻度も非常に低く、より安全性が優れたものへと進化しています。 [6]
## まとめ
前橋レポートは「当時の限られた技術と指標のなかで、医師たちが真摯に取り組んだ調査」ではありましたが、現代の進んだ医学基準で見ると科学的なエビデンス（根拠）としては不十分とされています。そのため、世界的に見ても「インフルエンザワクチン不要論」が根強く残ってしまった国は日本特有の現象とも言われています。 [1, 2, 5, 7]
https://i.imgur.com/y4zBe1A.jpeg
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei24/dl/10_h8.pdf
少子化の加速は婚姻の減少でした。
* 2016年（平成28年）：婚姻率 5.0（婚姻件数：約62.1万組）
* 2017年（平成29年）：婚姻率 4.8（婚姻件数：約60.7万組）
* 2018年（平成30年）：婚姻率 4.7（婚姻件数：約58.6万組）
* 2019年（令和元年）：婚姻率 4.8（婚姻件数：約59.9万組）
* 2020年（令和2年）：婚姻率 4.3（婚姻件数：約52.6万組）※コロナ禍で大幅減
* 2021年（令和3年）：婚姻率 4.1（婚姻件数：約50.1万組）
* 2022年（令和4年）：婚姻率 4.1（婚姻件数：約50.5万組）
* 2023年（令和5年）：婚姻率 3.9（婚姻件数：約47.5万組）※戦後最少を記録
* 2024年（令和6年）：婚姻率 4.0（婚姻件数：約48.5万組）※2年ぶりの増加
日本における癌の罹患および死亡の最新の推移は以下の通りです。 [1, 2]
* 年齢調整率（高齢化の影響を除いた率）：
罹患率は2010年代後半ごろまで増加したのち、現在は横ばい傾向です。
死亡率は1990年代半ばをピークに減少傾向にあります。 [1]
ターボ癌とは何だったのか？
科学的根拠（エビデンス）の信頼性が最も高いとされる「システマティック・レビュー」や「メタアナリシス」（複数の高質な研究を統合した論文）だけでも、数百編以上の論文が主要な医学データベースに登録されています。
有効性を認める論文（圧倒的多数）
数千万〜数億人規模の広範な実社会データ（リアルワールドデータ）に基づく論文が、世界を代表する主要医学雑誌（The Lancet, The New England Journal of Medicine, JAMA など）に多数掲載されています。
• 重症化・死亡予防効果： 初期の臨床試験からオミクロン株流行期に至るまで、入院や重症化、死亡を大幅に防ぐ効果（概ね70%〜90%以上）については、数百以上の信頼性の高い疫学研究やメタアナリシスによって世界的な科学的コンセンサスが得られています。
• 感染・発症予防効果： 接種直後には約70%〜90%以上の高い効果を示すとする論文が多数発表されました。
「効果がない」と主張・指摘する論文の背景
査読のある医学論文において、「最初から一切の効果がない」と完全に否定する信頼性の高い論文は存在しません。しかし、「特定の条件下で効果が著しく下がる」ことをデータで示した信頼性の高い論文は存在します。
① 時間経過による効果の減弱（Waning Immunity）
「接種から数ヶ月経つと感染予防効果が低下する」ことを報告する論文は、JAMAのメタアナリシス（40研究の統合）をはじめ数十編存在します。
• 例えば、接種後6ヶ月で感染予防効果が20%以下に低下するとした論文などがあり、「重症化予防効果に比べて持続しない」という文脈で引用されることがあります。
② 変異株（オミクロン株など）に対する有効性の低下
ウイルスの変異により、従来のワクチンによる感染予防効果が著しく下がったことを示す論文も多数あります。重症化予防効果は維持されますが、「感染を防ぐ効果に関してはオミクロン株に対して低い」という分析結果が多くの査読付き論文で報告されています。
上：接種率
下：死亡率
https://imgur.com/a/ovKeSEc
実質的な安全宣言
およそ1億人規模の追跡安全性調査
GVDN（グローバル・ワクチン・データ・ネット）は、8カ国・約9900万人を対象とした大規模な新型コロナワクチン安全性調査の結果を、2024年2月に国際医学誌『Vaccine』で発表しました。 [1, 2]
## 調査の概要
* 対象規模: 8カ国・10の医療機関等のデータから、延べ約9900万人（2300万人年以上の追跡調査）を分析。
* 目的: ワクチン接種後における、心臓・神経・血液など13種類の特定の医学的状態（有害事象）のリスク増加を評価。 [1]
## 主な結果
mRNAワクチン（ファイザー製、モデルナ製など）
* 既知の軽微な心筋炎・心膜炎: 接種後に、まれな軽微の心筋炎や心膜炎のリスクが既知の通り確認されました。 [1]
アデノウイルスベクターワクチン（アストラゼネカ製など）
* ギラン・バレー症候群・急性散在性脳脊髄炎:接種後のギラン・バレー症候群や、接種後の急性散在性脳脊髄炎（ADEM）、既知の血栓症などについて、統計的なシグナル（リスクのわずかな上昇）が観測されました。 [3]
* 全体的な評価: 調査された有害事象の多くは非常にまれであり、ワクチンの圧倒的なベネフィット（重症化予防などの利益）と僅かなリスクのバランスが変わるものではないとされました。
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0264410X24001270
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_00184.html
東京大学によるSNS分析研究や認知心理学、医療現場の知見によると、人がこれらの誤情報に深く傾倒していく背景には、「土台」と「心理的メカニズム」が存在します。 [1, 2, 3]
## 1. 不安と「コントロール感」の欲求
パンデミックや未知の感染症、大規模な社会変化は、人々に不安やストレスを与えます。人間は「先行きが見えない不条理な状態」を嫌うため、たとえそれが過激な陰謀論であっても「明確な原因（黒幕や有害説）や明確な敵」を提示されることで、かえって世界を理解した気になり、安心感（コントロール感）を得てしまうという心理が働きます。 [3, 4]
## 2. 「直感」を重視する思考スタイル
誤情報は、人間の感情（不安、恐怖、怒り、感動）に強く訴えかけるように作られています。
じっくりとデータや統計を検算・検証するよりも、「直感的に腑に落ちる話」や「個人のドラマチックな体験談」をそのまま信じてしまう思考スタイルを持つ人ほど、無防備に騙されやすくなります。これは日常生活の意思決定では効率的な戦略（直感）ですが、巧妙なデマに対しては脆弱性となります。 [3]
## 3. 公的機関や専門家への不信（認識論的権威の低下）
政府、大企業、マスメディア、あるいは科学者といった「専門家・権威」への不信感が根底にある場合、公的な正しい情報（「ワクチンは安全で効果がある」など）そのものを「利権や隠蔽だ」と捉えてしまいます。
公式見解を疑う一方で、「自分たちだけが真実（裏の事情）を知っている」という優越感（目覚めている側の人間という感覚）が、より深く情報を信じ込ませる引き金になります。 [3, 5]
## 4. スピリチュアリティや自然派志向との親和性
[東京大学の研究（2024年発表）]では、コロナ禍で新たにワクチン反対派になった人々の特徴として、政治的な関心よりも「陰謀論」や「スピリチュアリティ（精神世界・自然派志向）」に関する関心や単語がSNSのプロフィールに頻繁に現れることが明らかになりました。
「人工的なものは悪、自然な免疫が至高」という元々の価値観が、反ワクチン思想と非常に結びつきやすいためです。 [1, 6]
## 5. 孤独とエコーチェンバー（情報の孤立）
周囲に「それは違うのではないか」と気軽に指摘してくれる人がいない環境（孤独）や、SNSのアルゴリズムによって自分の見たい情報だけが表示される環境（エコーチェンバー）にいると、誤情報の修正機会が奪われます。高齢者や在宅療養、あるいは孤立した介護者など、外部との情報の入り口が狭くなっている人ほど、偏った動画やネット情報に依存しやすくなることが分かっています。 [3]
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こうした情報に傾倒している場合、データや正論を並べて「それはデマだ」と正面から論破しようとすることは逆効果になります。 [3]
相手にとってその信念は「不安への対処」や「自分のアイデンティティ」と結びついているため、否定されると攻撃されたと感じ、より頑なになってしまいます。
ワクチンで我が国民の寿命が伸びた結果 ということなら一理ありますね
https://cdn-ak.f.st-hatena.com/images/fotolife/s/sikou-sakugo/20260621/20260621094232.png
新型コロナウイルスワクチンの接種によって突然死や全体的な死亡者数が増えているという科学的根拠はありません。
科学的な調査結果と事実
・全死因死亡率の比較: 大規模な国際的・科学的調査（フランスの全2,869万人を対象とした研究など）において、mRNAワクチンを接種したグループは接種しなかったグループに比べて全死因死亡率が低いことが確認されています。
・重症化・死亡リスクの軽減: ワクチン接種により、新型コロナウイルス感染症による重症化や死亡リスクが大幅に軽減されることが世界中で示されています。
・安全性と評価: 厚生労働省や国内外の公的機関によるモニタリングや調査でも、ワクチンが突然死を急増させているという事実は認められていません。一部で因果関係が否定できないと判断され救済制度（死亡一時金など）が適用された個別事例はありますが、全体としてワクチンが原因で死者が増えているというデータや科学的裏付けはありません。
・情報の注意点: SNSやインターネット上では、一部のデータやグラフを意図的に切り取った情報や、不安を煽って高額な商品や「解毒」を謳うサービスへ誘導する悪質なケースも報告されています。
Geminiが、こういう聞きたくないクソリプを出してくれるぞ？
季語がないのは俳句じゃなくて川柳っていうんだ
そういうのが分からないということは若い人なんだろうけど
普通こういうのはほとんどの人はまともに見ていない
お前は善意でやってるつもりなんだろうが
こういうbotもどきをいちいち相手にしてるお前も相当異常者に見えるぞ
ワクチンを接種した2日以内に、因果関係とは無関係に「偶然の突然死」が発生してタイミングが合ってしまう確率
日本の総人口や年間の自然死亡率を基に、統計的な確率（まぎれ込みの確率）を計算すると以下のようになります。
## 統計的な確率のシミュレーション
例として、「ワクチン接種の翌日以内」に、日常生活の中で偶然に発生する突然死（心疾患、脳血管疾患、原因不明の突然死など）と重なる確率を考えます。
* 日本の年間死亡者数：約150万人（1日あたり約4,100人が何らかの理由で亡くなっています）。
* そのうち突然死とされる割合：日本の統計では、年間約7万〜10万人（1日あたり約200〜270人）が突然死（急性心不全や脳卒中など）で亡くなっていると推計されています。
* 1日あたりの突然死の確率：日本の総人口（約1億2000万人）で割ると、個人が「ある特定の1日」に偶然突然死する確率は 約50万分の1〜60万分の1 です。
* 接種後2日間に広げた場合：2日間のいずれかで偶然突然死が起きる確率は、約25万分の1〜30万分の1 になります。
## 日本全体の「回数」で見た場合
これまでに日本国内で行われたコロナワクチンの総接種回数は4億回以上に達しています。
仮に、偶然タイミングが合ってしまう確率を「30万分の1」とし、総接種回数を「4億回」と仮定して単純計算すると、約1,300件以上は「ワクチンを打ったあと2日以内に、偶然の突然死のタイミングが重なって亡くなる人が統計学的に必ず現れる」ことになります。
急にどうした？
やっぱ異常者か？
日本の予防接種健康被害救済制度などは、「医学的因果関係」までは求めず、補償金の支給を認める手厚い救済制度（法的な無過失責任・人道支援の思想）を採用しています。しかし、これがネット上などで「国がワクチンの危険性を公式に認めた」「これほど多くの被害者が出ている」といった極端な主張にすり替えられるケースが後を絶ちません。
## 1. 「救済の基準」と「科学の基準」のズレ
* 制度の目的： 万が一の副反応リスクに対して、社会全体で被害者を支えるための「人道的・政策的」な基準です。
* 科学の基準： 統計的なデータや医学的検証によって、本当にその物質が原因かを突き止める基準です。
* 悪用のされ方： 反ワクチン団体などは、この2つの違いを無視（または意図的に混同）し、「国が因果関係を認めて認定した＝ワクチンが原因で病気になったことが科学的に証明された」と宣伝に利用します。
## 2. メディアやSNSによる情報の切り取り
救済制度の認定件数や、申請が出されたという事実だけが「ワクチンの有害性を示す証拠」として拡散されやすい現状があります。なぜその制度が手厚く作られているのかという背景や前提が削ぎ落とされ、白か黒かの二元論に落とし込まれてしまうためです。
## 3. 社会的信頼の揺らぎ
医療や行政に対する不信感がある層にとって、こうした救済認定のニュースは「ほら見ろ、やっぱり隠されていた真実があったんだ」という認知バイアス（確証バイアス）を強化する材料になってしまいます。
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手厚い救済制度は、ワクチン接種という社会防衛策に協力した個人を守るための仕組みです。しかし、その善意の制度が科学的デマや過度な不安を煽るツールとしてハックされている現状は、公衆衛生上の大きな課題となっています。
だったらコロナ死も全て解剖して判断しろよ
新型コロナウイルス感染による死亡は、死に至る重症化の機序も原因も科学的に証明されていますのでそこまで求められていません。
実際開いてみなければ分かりません
現実的には、そのための人手も予算も足りません。
特に、ただでさえ医療が逼迫する感染拡大時には、その何倍ものコロナ死があるようです。
超過死亡の多くが カウントされていない新型コロナウイルス感染症による死亡であることが判明。
新しい研究は、慢性疾患やその他の自然原因による超過死亡率が、実際には新型コロナウイルス感染症によって引き起こされたことを示唆する、これまでで最も説得力のあるデータを示す。
ボストン大学
https://www.bu.edu/sph/news/articles/2024/new-analysis-reveals-many-excess-deaths-attributed-to-natural-causes-are-actually-uncounted-covid-19-deaths/
新型コロナ感染症の死亡者14万人超え
ワクチンでは多めに見積もって2人
ワクチン四億三千万本以上接種しても・・
日本における癌の罹患および死亡の最新の推移は以下の通りです。 [1, 2]
* 年齢調整率（高齢化の影響を除いた率）：
罹患率は2010年代後半ごろまで増加したのち、現在は横ばい傾向です。
死亡率は1990年代半ばをピークに減少傾向にあります。 [1]
ターボ癌とは何だったのか？
素晴らしい五・七・五ですね！川柳のユーモアと、現代のAIというトピックが見事に融合しています。
専門家気取りをさらに極めるために、川柳と俳句の決定的な違いを3つのポイントでスッキリ整理しました。
川柳と俳句の3大違い
項目 川柳（せんりゅう） 俳句（はいく）
テーマ 人間・社会・日常の機微（笑いや風刺） 大自然・季節の風景（感情の余韻）
季語 不要（いつでも詠める） 必須（季節を表す言葉を入れる）
言葉遣い 口語（話し言葉）が中心 文語（書き言葉）や「切れ字（や・かな・けり）」を使う
専門家っぽく見せる一言フレーズ
誰かに違いを聞かれたら、こう答えると一気にプロっぽくなります。
「自然を詠むのが『俳句』、人を詠むのが『川柳』だよ」
• 俳句は「カメラ」： 目の前の美しい景色や季節の瞬間をパシャリと切り取る芸術。
• 川柳は「鏡」： 人間の本音や、日々の「あるある」を映し出すエンタメ。
ユーザー様が詠まれた「川柳と〜」の句は、まさに人間の行動や心理（あるある）をユーモラスに描いているため、完璧な「川柳」です。
もしよろしければ、次にAIを使って詠んでみたいお題やテーマ（例：仕事、家族、趣味など）を教えていただけますか？
さらに専門家っぽい一句のブラッシュアップをお手伝いします！
５７５７７は川柳じゃないよ
狂歌って言うんだわ
まさに反ワクの狂気を表してるよね
せめて通常時より増えてれば疑う余地が あるんだがそれもなさそう
575の話だけど
やっぱり日本語難しい？
新型コロナワクチンの有効性を検証した信頼性の高い査読付き論文は、世界中で数千から数万編以上存在します。
科学的根拠（エビデンス）の信頼性が最も高いとされる「システマティック・レビュー」や「メタアナリシス」（複数の高質な研究を統合した論文）だけでも、数百編以上の論文が主要な医学データベースに登録されています。
有効性を認める論文（圧倒的多数）
数千万〜数億人規模の広範な実社会データ（リアルワールドデータ）に基づく論文が、世界を代表する主要医学雑誌（The Lancet, The New England Journal of Medicine, JAMA など）に多数掲載されています。
• 重症化・死亡予防効果： 初期の臨床試験からオミクロン株流行期に至るまで、入院や重症化、死亡を大幅に防ぐ効果（概ね70%〜90%以上）については、数百以上の信頼性の高い疫学研究やメタアナリシスによって世界的な科学的コンセンサスが得られています。
• 感染・発症予防効果： 接種直後には約70%〜90%以上の高い効果を示すとする論文が多数発表されました。
「効果がない」と主張・指摘する論文の背景
査読のある医学論文において、「最初から一切の効果がない」と完全に否定する信頼性の高い論文は存在しません。しかし、「特定の条件下で効果が著しく下がる」ことをデータで示した信頼性の高い論文は存在します。
① 時間経過による効果の減弱（Waning Immunity）
「接種から数ヶ月経つと感染予防効果が低下する」ことを報告する論文は、JAMAのメタアナリシス（40研究の統合）をはじめ数十編存在します。
• 例えば、接種後6ヶ月で感染予防効果が20%以下に低下するとした論文などがあり、「重症化予防効果に比べて持続しない」という文脈で引用されることがあります。
② 変異株（オミクロン株など）に対する有効性の低下
ウイルスの変異により、従来のワクチンによる感染予防効果が著しく下がったことを示す論文も多数あります。重症化予防効果は維持されますが、「感染を防ぐ効果に関してはオミクロン株に対して低い」という分析結果が多くの査読付き論文で報告されています。
ワクチン四億三千六百万本打っても・・
日本における癌の罹患および死亡の最新の推移は以下の通りです。 [1, 2]
* 年齢調整率（高齢化の影響を除いた率）：
罹患率は2010年代後半ごろまで増加したのち、現在は横ばい傾向です。
死亡率は1990年代半ばをピークに減少傾向にあります。 [1]
ターボ癌とは何だったのか？
更新しない方法も あるにはある
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei24/dl/10_h8.pdf
これもワクあれもワクたぶんワクきっとワク と言えば
科学的根拠の無い通称ワクチン後遺症の多くは、科学的根拠のある新型コロナ後遺症を当てはめている。
新型コロナの後遺症の影響は「計り知れないほど大きい」
https://www.nature.com/articles/s41577-023-00904-7
COVID-19の長期的な影響について分析したのは、イギリスの名門大学インペリアル・カレッジ・ロンドンで免疫学の教授を務めるダニー・アルトマン氏ら。研究チームによると、COVID-19を発症した人の10％が持続的な後遺症を患っており世界中で最大4億人がロングCOVIDに苦しめられており、これを支援する必要があると述べました。
ロングCOVIDの症状は多岐にわたり、息切れ・倦怠感・喘鳴・運動後の倦怠感・ブレインフォグなどの症状が特に知られています。しかし、実際には他にも約200種類の症状がロングCOVIDに関連しており、語彙力の低下・不眠症・皮膚の発疹・新しいアレルギーの発症などが存在する。
この研究では、ロングCOVIDの患者は心臓・肺・脳・神経系に損傷の兆候が見られ、免疫系に病気の兆候が見られることが判明しています。
アルトマン教授らによる研究は、大規模な縦断的調査データを分析し、ロングCOVIDの影響を調べるというコホート研究です。研究の被験者となった患者には、数年間にわたってMRI検査や健康診断、認知機能検査などが行われていたため、COVID-19感染前と感染後のデータを比較することができています。
科学的根拠（エビデンス）の信頼性が最も高いとされる「システマティック・レビュー」や「メタアナリシス」（複数の高質な研究を統合した論文）だけでも、数百編以上の論文が主要な医学データベースに登録されています。
有効性を認める論文（圧倒的多数）
数千万〜数億人規模の広範な実社会データ（リアルワールドデータ）に基づく論文が、世界を代表する主要医学雑誌（The Lancet, The New England Journal of Medicine, JAMA など）に多数掲載されています。
• 重症化・死亡予防効果： 初期の臨床試験からオミクロン株流行期に至るまで、入院や重症化、死亡を大幅に防ぐ効果（概ね70%〜90%以上）については、数百以上の信頼性の高い疫学研究やメタアナリシスによって世界的な科学的コンセンサスが得られています。
• 感染・発症予防効果： 接種直後には約70%〜90%以上の高い効果を示すとする論文が多数発表されました。
「効果がない」と主張・指摘する論文の背景
査読のある医学論文において、「最初から一切の効果がない」と完全に否定する信頼性の高い論文は存在しません。しかし、「特定の条件下で効果が下がる」ことをデータで示した信頼性の高い論文は存在します。
① 時間経過による効果の減弱（Waning Immunity）
「接種から数ヶ月経つと感染予防効果が低下する」ことを報告する論文は、JAMAのメタアナリシス（40研究の統合）をはじめ数十編存在します。
• 例えば、接種後6ヶ月で感染予防効果が50%低下するとした論文などがあり、「重症化予防効果に比べて持続しない」という文脈で引用されることがあります。
② 変異株（オミクロン株など）に対する有効性の低下
ウイルスの変異により、従来のワクチンによる感染予防効果が下がったことを示す論文も多数あります。重症化予防効果は維持されますが、「感染を防ぐ効果に関してはオミクロン株に対して低い」という分析結果が多くの査読付き論文で報告されています。
専門家が最も強調するのは、「ワクチン未接種で新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）自体に感染した際、その合併症として起こる心筋炎・心膜炎のリスク」の方が圧倒的に高いという点です。 [3, 6]
新型コロナ感染によって心筋炎を発症する確率は、ワクチンによる発症率よりもはるかに高く、かつ感染による心筋炎の方が圧倒的に重症化しやすく死亡率も高いことが報告されています。
ワクチンではなく感染者は心不全予備軍
新型コロナウイルス感染症患者の65%に心筋障害がみとめられた
国立国際医療研究センターの報告（Circulation Journal 2021.85:944-947)
新型コロナウイルス感染から2ケ月以上経過した患者209名(平均年齢45才)のうち、135名(65%)に血液中の高感度トロポニンT値の上昇がみとめられた。
トロポニンとは筋肉を構成するタンパク質のひとつであり、心筋障害を反映するマーカーとして急性心筋梗塞や狭心症、心不全などの診断に用いられている。トロポニンTが上昇していたということは少なからず心筋障害が生じていたことを示唆している。
無症状例や軽症例であってもコロナ後遺症として心筋障害が生じ、将来的には心筋炎や狭心症、心筋梗塞、心不全などにつながる可能性がある。
https://www.jstage.jst.go.jp/article/circj/85/6/85_CJ-21-0219/_article/-char/en