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米国は世界的に米国債が売られて長期金利が5%を越えている
一般にインフレが悪化した際にはFRBが政策金利を利上げすることでインフレ期待が抑え込まれ、長期金利も抑制され長短金利のフラット化が進むんだよ
だからベッセントも日銀が政策金利を利上げすることでインフレ期待が抑えこまれ、日本の長期金利の上昇を止めるように言っている
1. 「国内に還流してないからGDPに寄与しない」←大嘘
企業行動動向調査（経済産業省）見ろよ。海外子会社からの直接投資収益（配当等）の約8割は国内の親会社に還流（円転）されてる。国内還流された金が設備投資、賃上げ、株主還元（自社株買い・配当）に回ってGDPや国内経済を押し上げてんだよ。
2. 「円転してないから円安」←的外れ
為替を動かしてる最大要因は日米の「金利差」と「貿易・サービス収支の需給」。毎年40兆円超の一次所得収支の配当還流があっても、それを上回る金利差や海外デジタル投資（クラウド等）の外貨需要があるから円安傾向になってるだけ。配当還流がなかったらもっと壊滅的な円安になってるわ。
3. 「3分の1が外国人資産だから日本の資産じゃない」←暴論
外国人株主の比率はあくまで「日本企業の株式の所有権」であって、「対外資産そのものの所有権」ではない。日本の親会社が海外資産を所有している以上、配当の全額が日本の経常収支（第一次所得収支）として計上される。外国人株主への配当支払いは別で「投資収益（支払）」として引かれた上で、なお30～40兆円の純黒字なんだよ。
「円の価値が下がってるだけ」じゃなくて、日本企業が世界に築いた資産が莫大なキャッシュを生み出し続けてる現実から目を背けるなよ。
デマ
デフレの中国は経済不況でホームレス4700万人
あんな間抜けなことになりたいのはお前だけ
当然、円安のデメリットなんてないよな？ｗ
https://news.1242.com/article/367183
中小企業には不利だが超優良企業には有利な円安～プラスマイナスを合わせるとプラスが大きいのでGDPが増える
政策対応は簡単なのです。円安で大変な輸入業者や中小企業への対策をすればいいということです
その「円安で大変な輸入業者や中小企業への対策」されてないのだから、多くの人は円安に反対するしかない
リーマンショック後の円高はアメリカが望んだ、Q1,Q2の効果を減ずる為替策が日本にゆるされるわけない
また嘘を堂々と言ってるな
2025年実績では、第1次所得収支の黒字は約41.6兆円と過去最高を記録しているが、統計上の黒字（約41.6兆円）に対し、外貨のまま海外にとどまる再投資収益（直接投資）や外債の利子（証券投資）を除くと、実質的に日本に還流して円転の実需になっているのは15兆円程度（全体の約36%）
「直接投資収益（約26.1兆円）：円転率 約5割〜6割」
• 配当金（還流分）： 「子会社からの配当の約8割が還流される」配当として外に切り出した分はほぼ日本に戻り、円転される
• 再投資収益（海外留保分）： 現地子会社が次の投資のためにそのまま海外でプールする利益、これは統計上、第1次所得収支の黒字に計上されるが、日本に戻らず外貨のままで、近年はこの海外留保が4割強（約11兆円）に達しており、直接投資収益全体としての実質的な円転率は5割〜6割程度にとどまる
「証券投資収益（約14.2兆円）：円転率 ほぼ0％（外貨再投資）」
日本の機関投資家（生命保険会社や年金基金など）が外債（米国債など）や外国株から得る利子・配当金、これらは機関投資家の外貨運用資産の一部として、現地（海外）でそのまま別の外債などの購入に再投資（ロールオーバー）される
したがって、統計上は14兆円超の黒字であっても、為替市場で円に換えられる円転キャッシュフローはほとんど発生しない
直近の2026年上半期マクロ統計でも、統計上の経常黒字は約17.4兆円であるのに対し、為替の実需を反映したCFベースの経常黒字は4.6兆円（約4分の1）へ圧縮されていると報じられている
さらに2025年データを基に統計上の帳簿の数字と、為替市場に影響するキャッシュの動きを比較してみよう
「第1次所得収支の実需（円買い）：約15兆円」
統計上の黒字は約41.8兆円だが、海外留保や外債利子の現地再投資を除き、実際に日本に還流してくるのは約15兆円
「対外直接投資の実行額（円売り）：約32.6兆円」
日本企業が海外企業のM&Aや、現地工場・データセンター建設などのために日本から海外へ投じた資金は、年間で過去最高の32.6兆円に達している
差し引きの実需バランス（直接投資のみの比較）は、キャッシュフローベースで-17.6兆円で、過去に投資した資産から得られる還流（15兆円）よりも、海外へ出ていく投資額（32.6兆円）のほうが倍以上大きいため、直接投資のCF実需だけを見ても大幅な赤字の円安要因となっている
デメリット 一般庶民が苦しむ
まずは所得あげるとこから
でも来年の四月までには倒産と自殺ラッシュだぞ
人件費上げに耐えられない企業がいまでも多数でてきてる そこに厚生年金だからな 放り投げるよ
その部分が大きい。とくに前提をもうけないで経済の一般論をやってるわけではない
そんなのは賢い小学生ならわかってんだよ。問題は、どの程度で何が問題になるか、だ。具体的に数値と時期で示せ。
まあ アメリカは １ドル１６０円で音をあげたから
ここからずっと 横ばいだろ
ユーロ高でもドル高でも海外は物価高いだろ
デマも何も
価格に反映するかどうかは企業が決めるじゃん
なんで全部消費者に転換されると思えるのか不思議
データ調べてきたのは認めるが、「キャッシュフロー（為替実需）」と「国民経済（国全体の稼ぐ力）」を意図的にごちゃ混ぜにして騙そうとする典型的な詭弁だな。
1. 「海外再投資＝国内に寄与しない」は大嘘
海外で再投資（11兆円）されたり外債ロールオーバー（14兆円）されたお金は、「日本の親会社・機関投資家の資産（純資産）」を外貨建てで自動増加させている。
円安が進むほどその外貨資産の円建て価値が爆増し、日本の親会社のB/S（貸借対照表）を強固にして自社株買いや国内投資の担保力（与信）を引き上げてるんだよ。キャッシュで今すぐ日本国内に持ってこないから無価値なんて簿記の基礎すら知らんレベルの暴論。
2. 対外直接投資32.6兆円は「富の流出」ではなく「将来の配当マシーンの購入」
「32.6兆円出て行ったから赤字！」と大騒ぎしてるが、これは費用（コスト）じゃなくて資産の取得（投資）だろ。
過去に積み上げた対外投資があるからこそ、今や年40兆円超の不労所得（一次所得収支）を生む怪物構造になってる。今海外に投資した32.6兆円は、5年後10年後にさらに巨大な配当を生む「配当マシーン」を買ってるだけ。これを単なる「資金流出・赤字」と呼ぶのは経済のイロハを無視してる。
3. 「為替（円安）」と「国の豊かさ（経常黒字）」を意図的に混同するな
お前の主張は「為替市場で円買い実需が少ないから円安要因になる（＝だからダメだ）」という為替需給の話にすり替わっている。
誰も「1次所得収支のおかげで即座に猛烈な円高になる」なんて言ってない。「貿易赤字でも、日本国全体としては外貨を稼ぐ構造が盤石であり、世界最大の純債権国として圧倒的に黒字である」という現実への反論になってないんだわ。
結論：為替の実需CFが小さかろうが、日本の保有する対外純資産と経常黒字（＝純資産の増加）が過去最高を更新し続けているという根本的な事実は何一つ揺らいでいない。
何が言いたいのかわからんな
貿易・サービス収支は慢性的な赤字、経常収支で唯一黒字の第１次所得収支もキャッシュフローベースで-17.6兆円で、過去に投資した資産から得られる還流（15兆円）よりも、海外へ出ていく投資額（32.6兆円）のほうが倍以上大きいため実需は赤字
円安が進んで輸出企業がいくら儲けても米国内の設備投資や労働者の賃金に再投資されるだけだし、トランプ関税で輸出企業は米国内生産に切り換えることで対米輸出を減らし、日本政府の5,500億ドルの米国投資で国内の対内直接投資より海外直接投資をさらに加速させる状況になっている
個人も岸田が始めた新NISAで実質金利と実質賃金のマイナスで目減りしていく円を売ってS&Pやオルカン等の海外投資して円安に輪をかけている
高市も「こどもNISA」を2027年開始する予定で、0歳からの未成年者向け非課税投資制度に、親や祖父母が資金提供し、教育費や将来の資金準備に活用できるようにする
要は日本政府も民間企業も個人も皆円を売ってキャピタルフライトで資産を海外に移している状態、円安で輸出が延びてもそれ以上に輸入品の価格が上昇し赤字になる状況は変わらないし、日本に住んでいる以上、円安のメリットなんて何もないと言ってる
ちなみに日本の対外純資産は1991年から33年連続で世界1位を維持していたが、2024年末にドイツに抜かれて2位となり、2025年末には中国にも抜かれて3位となっている
1位：ドイツ（約675兆円 / 43,220億ドル）
2位：中国（約636兆円 / 40,713億ドル）
3位：日本（561兆7,504億円 / 36,837億ドル）
多くの日本国民にとって円安インフレはデメリットでしかない。
円安でメリットがあるのは、輸出企業とそれに投資する巨額投資家と
彼らから政治献金を受ける自民党だけだ。
ちなみに輸出企業も円を売って外貨に替え海外投資を続ける限り、海外は日本以上のインフレで円安になればなるほど実際に買える海外資産は目減りしている
それに海外投資が常に資産を増やすとは限らないこともお忘れなく
2013年のアベノミクス以降はずっとそういう環境がつづいた。
いまは逆に、日本への投資とそれによる経済成長を喚起して実質賃金を上げるという話にはなってる。しかしその方法として官民ファンドと積極財政
ということを言ってるので、それだと単にインフレと金利上昇なんじゃないかというリスクがある
それは経済安全保障の観点から自給性を高めるということ、防衛費のGDP比3.5%達成に向けた軍拡ということだな。
総力戦にむけて高度国防国家をつくることが、同時に成長戦略にもなるというような発想が含まれるようだが、
値段が高くてもいいとなるからコストは上がるし、民生の財・サービスを生産する設備・機械のかわりに兵器システムが増える
典型的には、貿易自由化で、貿易の利益を得つつ産業構造を新陳代謝するとか、科学を振興して、風変わりな挑戦をする人を応援して
技術革新で新たな産業を切り拓くとか、環境と人権に配慮した新たなライフスタイルを示して、新興国より優位に立つといったことだった
悲観論を詰め込んできたが、経済の仕組みを根本から勘違いしてるな。
1. キャピタルフライト（資本逃避）の定義をすり替えるな
「キャピタルフライト」ってのは途上国から資本が自国を見限って逃げ出す現象のことだ。
日本企業や個人がやってるのは、「海外の高金利・高成長市場で運用して効率良く資産を増やす『正常な対外投資』」なんだよ。海外で増やした資産の所有権（B/S）は100%日本の企業や国民にある。資産を海外に移したんじゃなく、「海外に資産（権利）を積み上げてる」だけ。
2. 対外純資産の順位下落のカラクリ（為替と輸出構造の差）
ドイツに抜かれた最大の理由は、ドイツがユーロ圏全体に対して超絶な「貿易黒字」を叩き出し続けているから。対して日本は、「資産の含み益や利子・配当」で稼ぐ国に移行した。
そもそも対外純資産560兆円超で世界3位の国を「資産が逃げて崩壊してる」と呼ぶのは世界基準で見て爆笑もの。1位じゃなきゃ崩壊なら、世界中のほぼ全ての国が崩壊してるわ。
3. 新NISAや米国投資は「将来の日本国民の富」になる
新NISAでS&P500やオルカンを買う個人投資家は、米国企業から配当を受け取り、将来円に戻して日本で消費する。企業が米国に投資するのも、米国の巨大市場で得た利益を日本の親会社の株価（評価額）や配当に跳ね返させるため。
「国内に閉じ込めて円安インフレでジリ貧になるより、世界中の成長を取り込んで国民全体の資産を爆増させる」のが政府や個人の戦略だろ。
「円安で輸入価格が上がる」というミクロの不満だけに目を奪われて、「外貨建てで資産を爆増させている国民・企業の巨大なマクロの恩恵」を全否定してんのは典型的な木を見て森を見ない出羽守論法である。
1. 「海外インフレで買える海外資産が目減りする」←逆だよ、会計の基本知らないのですか？
海外でインフレが起きているということは、「すでに所有している海外資産の価値（名目価格・収益）もインフレ率に合わせて上昇する」ってことです。
稼いだ外貨（ドル）を現地でそのまま再投資（M&Aや設備投資）してんだから、途中で円に換算していない以上「円安だから海外資産が買えなくなる」なんて現象は起きない。外貨で稼いで外貨で投資する『地産地消型ファイナンス』の仕組みを理解できてない。
2. 「海外投資だって減るリスクがある」←だから分散投資（ポートフォリオ）しているのです。
「投資は損するリスクがあるからダメ」なんて言い出したら、新NISAも企業の設備投資も全否定なのですか？
単一の案件で損が出るリスクはあっても、国全体・企業全体で数千～数万件に分散投資しているからこそ、何十年も連続で過去最高の一次所得収支（年40兆円超）を叩き出し続けています。リスクがあるからやらない（＝国内の円安インフレでジリ貧を待つ）のが一番のハイリスク・ローリターンなのです。
結論：「リスクがある！インフレだ！」と怯えて円を抱え落ちしようとする人より、世界中のインフレと成長を資産に取り込んで稼ぎ続けている日本企業や投資家の方が遥かに賢い。
悲観論を詰め込んできたが、経済の仕組みを根本から勘違いしてるな。
1. キャピタルフライト（資本逃避）の定義をすり替えるな
「キャピタルフライト」ってのは途上国から資本が自国を見限って逃げ出す現象のことだ。
日本企業や個人がやってるのは、「海外の高金利・高成長市場で運用して効率良く資産を増やす『正常な対外投資』」なんだよ。海外で増やした資産の所有権（B/S）は100%日本の企業や国民にある。資産を海外に移したんじゃなく、「海外に資産（権利）を積み上げてる」だけ。
2. 対外純資産の順位下落のカラクリ（為替と輸出構造の差）
ドイツに抜かれた最大の理由は、ドイツがユーロ圏全体に対して超絶な「貿易黒字」を叩き出し続けているから。対して日本は、「資産の含み益や利子・配当」で稼ぐ国に移行した。
そもそも対外純資産560兆円超で世界3位の国を「資産が逃げて崩壊してる」と呼ぶのは世界基準で見て爆笑もの。1位じゃなきゃ崩壊なら、世界中のほぼ全ての国が崩壊してるわ。
3. 新NISAや米国投資は「将来の日本国民の富」になる
新NISAでS&P500やオルカンを買う個人投資家は、米国企業から配当を受け取り、将来円に戻して日本で消費する。企業が米国に投資するのも、米国の巨大市場で得た利益を日本の親会社の株価（評価額）や配当に跳ね返させるため。
「国内に閉じ込めて円安インフレでジリ貧になるより、世界中の成長を取り込んで国民全体の資産を爆増させる」のが政府や個人の戦略だろ。
「円安で輸入価格が上がる」というミクロの不満だけに目を奪われて、「外貨建てで資産を爆増させている国民・企業の巨大なマクロの恩恵」を全否定してんのは典型的な木を見て森を見ない出羽守論法である。
国民は地獄だけど
おいおい、海外投資が増えたのは新NISAが始まった2024年からで、それも国内投資が中心で、海外投資が増えてたといっても家計金融資産（総額約2,200兆〜2,700兆円）全体の10％程度に過ぎない
全体としては依然として国内の現預金が半分以上を占める状態が続いている
それと世界一の対外純債務国は海外から直接投資や証券投資を呼び込んでいるアメリカなのを知らないのか
日本も対外純資産の世界ランクが下がったのは、日本株市場における海外投資家の保有比率が32.4%に達し、東証プライム市場の株式売買代金に占める海外投資家の割合が67.4%を越えているからだ
ただ日本への直接投資は投資残高の合計（約53.3兆円）でGDPに対して世界的にみてもかなり低い、だから日本の対外純資産は世界ランク上位に居座ってる
経常収支で唯一黒字の第１次所得収支もキャッシュフローベースで-17.6兆円で、過去に投資した資産から得られる還流（15兆円）よりも、海外へ出ていく投資額（32.6兆円）のほうが倍以上大きい
海外へ出ていく投資額（32.6兆円）は、過去に投資した資産から得られる還流（15兆円）も含め、毎年、円を売って外貨に替え新規に海外投資する額だから、円安になればなるほど実際に買える海外資産は目減りする
ドル高のアメリカは衰退してないだろボケナス
円安政策は致命的なデメリットですな
この前日銀が上げたけどこれは他の先進国が上げたから追従して上げただけ
金利差が広がるとさらなる暴落があるからな
つまり政府日銀は円高にする気が全く無い
これは高市が就任時からホクホク言っていたとおり
ぶれていないんだよ
身の丈に合わない家を買う間抜けが多すぎるから金利があげにくいというのもある
2%程度上がったら他界する連中がバク増するだろうな
自民党政権がまったをかけたんだよ…
１ドル１３０円代近くまで復活したが、日経平均が31000円代まで下落、
非常に良い傾向で経済の改善に向かったが…
それを阻止したのが自民党政権だ。
国防や有事など国を守ること考えれば
円安は致命的なデメリットだ
戦争や復興には輸入資源が必要であり
円高は輸入コストを大幅に抑える
自民党は国や国民を守るどころか、破壊し続けているんだよ
日本のＧＤＰ、来年はインドと英国に抜かれ「世界６位」の見込み…ＩＭＦ「世界経済見通し」で明らかに
【ワシントン＝坂本幸信、バンコク＝田畑清二】日本の名目国内総生産（ＧＤＰ）が、２０２７年にインドと英国の両方に抜かれて世界６位となる見込みとなった。国際通貨基金（ＩＭＦ）が１２日に公表した最新の世界経済見通しで明らかになった。４月の前回見通し時点では、英国が日本を抜く時期は２９年としていたが、前倒しとなりそうだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f8455340700b4823a321c2689baa486b1d1416ff
特殊学級？
カリフォルニア州の人口は約3,935万人 、日本の約3分の1で、一人あたりGDPは約10万8,000ドル、一人あたりGDPは日本の約3倍
2050年には、インドネシアやブラジル、ロシア、メキシコにも抜かれ、10位圏外になっているだろう
酷いのが格差も同時に広がって最低が世界最低レベルの貧困低収入になる所、平均値だけやたら高い。
https://youtu.be/Zj2j5wO93r8?si=k9RVH-UqFyBvoxpj